2013 Fiscal Year Research-status Report
女性医師の就労拡充に向けた労働衛生評価と職場環境整備尺度の開発
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25460814
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Teikyo University |
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Principal Investigator |
野村 恭子 帝京大学, 医学部, 准教授 (40365987)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
蓮沼 直子 秋田大学, 医学部, 准教授 (10282170)
野原 理子 東京女子医科大学, 医学部, 講師 (30266811)
竹内 武昭 帝京大学, 大学院公衆衛生学研究科, 講師 (60453700)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 女性医師 / 労働衛生 / 母体保護 / 尺度開発 / システマティックレビュー / メタアナリシス |
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| Research Abstract |
(1) Quality scaleを用いたシステマティックレビューとMeta-analyses
PubMedにより
該当した疫学研究は21件（横断研究12件、症例対照研究2件、コホート研究7件）であった。それに平成24年第85回産業衛生学会で報告した横断研究1件を加えた合計22件を研究対象とした。22件のquality scoreは中央値14点（範囲8-20点）で、妊娠時の労働時間と早産の間に関連を認めた研究は、8件でquality scoreは中央値14．5点（レンジ8-20）、関連を認めなかった研究は14件で中央値14点（レンジ11-19）であった。22件中、曝露群と被曝露群における早産の数を提示しているものは15件（quality score中央値13点）あり、7件（quality score中央値16点）は数を提示していなかった。数を提示している15件中、妊娠時の労働時間を週当たり40時間以上と未満で早産のリスクを検討しているものが一番多く、該当する7件（quality score中央値15点 vs. それ以外のカテゴリー区分を用いた8件中央値12.5点）でメタアナリシスを行ったところ統合リスク比は1.11 (95%CI: 0.94－1.30, random-effect model, Heterogeneity p= 0.175)であった。
妊娠時労働時間と早産の関連について公表されている論文におけるエビデンスは全体的に低く、その理由には労働時間のカットオフ値の違い、選択バイアスや交絡バイアスなどの影響などが考えられた。またメタアナリシスについても、対象論文数の不足から評価が困難であり、産前休暇の申請撤廃に向けて議論するには根拠に乏しいと思われた。
(2) 職場の環境整備尺度開発:病院総務課や人事課のエキスパート、社労士、病院事務長・看護師長経験者など専門家から知識の提供を得て、20項目程度まで絞り込み表面妥当性検証を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
(1) Quality scaleを用いたシステマティックレビューとMeta-analyses
妊娠時の労働時間と早産の関連について、システマティックレビューならびにメタアナリシスを行い、学会発表まで到達したため。
(2)職場の環境整備尺度開発:専門家集団から知識の提供を得て、尺度開発のための評価項目を20項目程度まで絞り込み、調査の準備が整ったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は、尺度開発のための調査試行とその取りまとめ、因子分析を行い、学会発表と論文執筆を目標とする。現在、研究は予定とおり進行しており目標はほぼ到達可能であると思われる。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成25年度の申請金額と執行金額が異なった大きな理由は、尺度開発のための調査が平成26年度にずれ込んだためである。申請時に予定していた尺度開発のための調査はシステマティックレビューと学会発表などに当初想定していたよりも時間がかかったため平成26年度に行うことになった。
今年度は尺度開発のための調査を行う。このために印刷費、郵送費、人件費などが発生すると考えられ、繰越金額は問題なく使用される見込みである。
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