2014 Fiscal Year Research-status Report
マクロライド耐性マイコプラズマ感染症の流行,薬剤耐性の把握と臨床的特徴の解明
| Project/Area Number |
25460834
|
|---|
| Research Institution | Osaka Prefectural Institute of Public Health |
|---|
Principal Investigator |
勝川 千尋 大阪府立公衆衛生研究所, その他部局等, 研究員 (20183725)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 和郎 大阪府立公衆衛生研究所, その他部局等, その他 (10171472)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
| Keywords | マイコプラズマ / 薬剤耐性 / マクロライド / GENECUBE / P1遺伝子 / MLVA法 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
マイコプラズマ肺炎は2011年後半から2012年にかけて大きな流行が見られたが研究を開始した2013年4月以降は患者が激減、2013年度はマイコプラズマ感染疑い患者検体は36検体しか集めることができなかった。しかし2014年度は11月以降に若干の患者数の増加が認められたこともあり、111検体を集めることができた。その111検体からは24株の肺炎マイコプラズマを分離でき、そのすべてを解析に供した。
検査法としては、検体の濾過、PPLO brothと二層培地の併用等の細かい工夫により、特異遺伝子検出法と培養法の検出感度に差はなく、菌陽性患者のほとんどから菌を分離できた。
マクロライド耐性に関してはGENECUBE法で迅速判定をするとともに微量液体希釈法によるMIC値の測定、23SrRNA遺伝子の塩基配列の解析を実施した。その結果、耐性率の年次推移が2011年；85.7%、2012年；81.8%、2011年；71.4%、2011年；73.3%となり、マクロライド耐性菌は漸減傾向にあることがわかった。
肺炎マイコプラズマの型別法としてP1遺伝子の塩基配列の違いをPCR-RFLP法で確認する方法が汎用されているが、本型別法とマクロライド耐性との関連性を調査したところ、耐性菌はすべてI型菌、感受性菌では大多数がIIc1型菌という結果となり、P1遺伝子の型別結果とマクロライド耐性との関連性が示唆された。
肺炎マイコプラズマの型別法としてはMLVA法が開発され、より多くの型に判別できると報告されている。本法の導入により、分離菌64株を13の型に分類できたが、5つのlocusのうち1つに型別に用いる遺伝子として問題がある事が判明し、それを除くと3つの型にしか分類できなかった。問題点のある型別法であることが判明した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
患者発生の減少により当初予定していた検体数の確保はできていないが、培養検査技術の検討・改良によりマイコプラズマ感染患者からの菌検出率を向上させ、解析可能な菌株を得ることができている。また、本事業開始以前に分離していた2011年および2012年分離株も多数残しており、経年的な変化を調査するのに必要な株数は確保できている。
ただ陽性患者の総数が少ないことから、マクロライド耐性菌および感受性菌感染者の臨床的特徴の解析、耐性菌による感染と重症度との関連の解明をするには症例不足ではある。今後も継続して調査・研究を行っていくことにより症例数を確保していく予定である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
これまでの研究における最大の障害は患者発生数の減少であるが2014～2015年冬季から患者数が若干増加傾向にある。今後も引き続き各医療機関とのネットワークを強固にし、患者検体の収集に努力していく。
検査法（遺伝子検査＆培養検査）、菌の解析法（薬剤感受性試験、遺伝子解析）に関して、ほぼ技術は確立できており、昨年度の研究の継続により、成果をまとめていけると考える。
|
| Causes of Carryover |
次年度使用額は少額であり、また研究継続の予定でもあるので残額をゼロとはしなかった。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度に物品費として使用予定。
|
Research Products
(3 results)
