2013 Fiscal Year Research-status Report

非がん慢性痛に対するオピオイド治療の実態調査と適正使用マニュアル・教材開発

Research Project

Project/Area Number	25460850
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Research Institution	Juntendo University
Principal Investigator	井関雅子順天堂大学, 医学部, 教授 (80221076)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	山口敬介順天堂大学, 医学部, 准教授 (10338410) 長谷川理恵順天堂大学, 医学部, 助手 (50567948) 榎本達也順天堂大学, 医学部, 助教 (60459120)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2016-03-31
Keywords	オピオイド / 鎮痛 / 依存 / 教育 / 痛み
Research Abstract	本邦で、非がん性慢性痛の緩和と患者の生活の質の向上をめざして、数種のオピオイド鎮痛薬（以下オピオイドと略す）の使用が承認された。しかし、オピオイドは依存性のある薬物である。したがって、依存や濫用、誤用を予防するには、医療者と患者への教育が重要である。そのため、本邦での非がん性痛に対するオピオイド治療の現状を医師、薬剤師、患者に対するアンケート調査を施行して、問題点を明らかにすることを１つの研究目的としている。初年度は、医師向けのアンケート調査票を作成した。調査内容は、背景として、1）年齢/性別、2）臨床経験年数、3）所属施設規模、4）がん性痛のオピオイド治療経験、5）非がん性痛のオピオイド治療経験、6）弱オピオイド処方率、7）強オピオイド処方率、など11項目とした。オピオイドに関する質問票は、オリジナルもしくは欧米で使用された質問票のどちらかを検討した結果、欧米との比較も本研究の視野に入れて、欧州で家庭医(GP)に対して施行された22項目（EuropeanJournalPain.93-98, 2007. 内容はオピオイド治療に対する教育、適正使用、使用リスクの３カテゴリー）を選択した。１県の医師会での理事会での承認を得た上で県内整形外科医師会員456名と日本ペインクリニック学会専門医1516名に同調査を郵送無記名で施行した。調査票の回収は４月末までを期日としており、アンケート回収後、統計学的処理も前提に解析する予定である。麻酔科医が母体である日本ペインクリニック学会の専門医は、オピオイドに精通していると一般的には考えられているが、両対象を比較すること、また、年齢や臨床経験、施設規模に分けて比較することで、現在の本邦におけるオピオイド治療の問題点や特徴がわかれば、依存や乱用の予防へとつなげることができる。２年目は薬剤師や患者対象アンケートも施行し、教材つくりの基盤としたい。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason １）アンケート調査に使用するアンケート内容に関して、欧米のものと同様の項目で調査施行を目的とした。その際、現在採用のもの以外にも、50項目以上ある質問票が候補にあがった。そのため、事前に　50項目以上の質問票の施行が可能かつ回収率が見込まれるか否か、を下調査を行い討議をした。その結果、50項目以上の質問票の解答は非現実的と判断して、最終的に現行のものを日本語訳し採用した。２）11月20日に、代表研究者が、下肢２カ所骨折（労災）となり、痛みと行動制限のため、学術的な活動が十分に行えなかった。
Strategy for Future Research Activity	初年度のアンケート調査の結果を、２年度以降の研究の参考とする予定である。今後、薬剤師と患者へのアンケートを予定しているが、薬剤師へのアンケート調査作成については、予算の配分も考慮して分担ならびに協力研究者間で、アンケート調査の内容と送付先（病院、院外調剤薬局のバランスなど）の数についての調整が必要と考える。また、当初の予定では、どの施設でも使用可能な処方・管理・指導システムのマニュアルと、医師や薬剤師など医療従事者向けと医学・薬学・看護学を専攻する学生向けの教材を作成を目指していたが、非がん性痛の患者や家族に対するオピオピド治療の教材的説明書も必要と考えるため、必要度の高いものから優先順位をつけて、可能な範囲で研究を遂行していく予定である。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	アンケート調査票の作成に予想以上に時間を費やしたこと、代表研究者が、下肢骨折のため、学術的研究まで体力が至らない時期があったことから、内科医向けの調査が未施行であり、調査票の回収がおくれたため、解析や統計学的処理に必要な経費が次年とへと持ち越された。本年度のアンケート調査票の回収期限を４月末としており、次年度に解析や統計学的処理を施行予定である。また、薬剤師や患者へのアンケート調査も施行予定であり、印刷、郵送、解析などの費用も必要である。