2014 Fiscal Year Research-status Report
年齢依存的転写因子を基軸とした年齢推定マーカーの検索とその法医学的応用
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25460864
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Research Institution | University of Fukui |
Principal Investigator |
植木 美鈴 福井大学, 医学部, 助手 (00165656)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 個人識別 / 年齢推定 / Mpv17-like protein / DNase family / 非同義置換型 SNP / 遺伝子型―活性相関 / 遺伝子型分布 / リスクファクター |
Outline of Annual Research Achievements |
1.従前の研究で同定したヒト年齢依存性Mpv17-like protein (M-LPH)について、その生理的役割を解明するため、M-LPH遺伝子内の非同義置換型SNPに着目した。機能への影響が予測された非同義置換型SNP(9座位)について集団遺伝学的解析を行った。各SNPの遺伝子型を判定するため、新規なPCR-RFLP法を確立した。本判定法によって、3大人種を含む異なる14集団における遺伝子型分布を調べたところ、すべてmono-allelicな分布を示した。従って、各SNPのminor allele frequencyは0.0003以下と算定され、これら非同義置換型SNPについてM-LPH遺伝子の遺伝的多様性は極めて低いことが明らかとなった。 2.M-LPHの生理的役割解明の一助として、免疫沈降法などによって相互作用するタンパク質を検索した。その結果、M-LPHはhistone H2AX、ribosomal protein RPS3及びRPS14などと相互作用することが明らかとなった。現在、それら知見に基づき、生理的機能を明らかにするよう細胞生物学的解析を進めている。 3.年齢依存的に活性変動するDNase Iについて、その病態生理学的役割を解明する一環として、全非同義置換型 SNP(64座位)の遺伝子型―活性相関を解析した。その結果、11座位のloss-of-function 型SNPを同定した。これらSNPは自己免疫疾患のリスクファクターとなるものである。 4.DNase Iと同様にDNase familyに属するDNase I-like 2についても、全非同義置換型 SNP(35座位)の遺伝子型―活性相関を解析した。その結果、9座位のloss-of-function 型SNPを同定した。これらSNPは尋常性乾癬など不全角化病変のリスクファクターとなるものである。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
以下の理由から、「おおむね順調に進展している」と判断した ①本研究の遂行によって、関連研究を含めその成果を6報の査読ある欧文学術雑誌に公表した。 ②年齢依存的生体分子M-LPHについて、その生理的役割を解明する一助となる、非同義置換型SNPの遺伝的基盤が確立できた。 ③M-LPHの生理的役割を解明するための細胞生物学的解析が進展した ④年齢依存的変動を示すDNase familyについて、その病態遺伝学的関与を解明する一助となる、loss-of-functionを産生するfunctional SNP群を同定した。
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Strategy for Future Research Activity |
①本年度に得られた知見を基に、M-LHPの生理的機能を解明するための細胞生物学的解析を進めることとしている。 ②M-LPH遺伝子について、遺伝子型―活性相関解析を行うこととしている。 ③年齢推定マーカーとなる新規な年齢依存性生体分子や遺伝子を同定するためには異なる年齢層の試料が不可欠であり、前年度に続き連携研究者に採取を依頼し、収集を進める。 ④異なる年齢由来の試料を使用して、microarray法などによって、年齢依存的に顕著な発現変動を示す遺伝子群を網羅的に検索することとしている。
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Causes of Carryover |
研究用試薬など消耗品を購入する際「キャンペーン」時に購入するなど工夫したため、当初計上していた物品費が予定額より若干少ない金額で研究を遂行できた。このため次年度使用額が生じた。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
残額は本年度要求する研究費の物品費に合わせ、平成27年度計画の研究遂行に使用する。
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Research Products
(11 results)