2013 Fiscal Year Research-status Report
肥満に対する減量およびリバウンド防止のための効果的治療法の開発と検証
| Project/Area Number |
25460902
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Research Institution | Kyushu University |
|---|
Principal Investigator |
野崎 剛弘 九州大学, 大学病院, その他 (60301339)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
須藤 信行 九州大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (60304812)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
| Keywords | 肥満 / 認知行動療法 / 睡眠 / アクチグラフ / 集団療法 / むちゃ食い / 脱抑制 / ボディイメージ |
|---|
| Research Abstract |
肥満治療では、減量した体重をいかにして再増加（リバウンド）することなく維持できるかが喫緊の課題となって久しい。我々は肥満患者に対して外来にて集団で認知行動療法を行い、減量および減量後の体重維持（リバウンド阻止）に必要な条件とその方法を、以下の３つに分けて、前向き研究にて同定し検証することを今年度の課題とした。1)リバウンド防止のための効果的治療の検証、2)睡眠関連の生理学的指標と減量および体重維持との関連、3)心理社会的変数と減量および体重維持との関連。
女性肥満症患者119名（平均46.8歳、平均BMI31.5）に対し、10か月間計38セッション（各90分間）の集団認知行動療法を外来にて実施した。7か月間を減量期、続く3ヵ月間はリバウンド防止を目的とする体重維持期間とした。治療前後で各種心理テスト及びアクチグラフを実施し、その変化及び減量に対する影響を検討した。
全10か月の治療完遂者は88名（74％）であり、平均BMI減少率は14.2％であった。食行動関連指標では、過食スコア（BITE）、食事制限、脱抑制、空腹感の各スコア（TEFQ）及びむちゃ食いスコア(BES)の有意な低下を認め、ボディイメージ（BSQ）の有意な改善が見られた。QOL関連は、身体機能、社会生活機能（SF-36）が有意に改善した。アクチグラフによる睡眠関連指標では、睡眠時間に変化なかったが、睡眠潜時の短縮、睡眠効率の上昇、覚醒回数の低下がみられた。また、覚醒回数が減量効果を予測した。一般心理指標では、抑うつスコア（CES-D）が減少傾向を示した。
肥満症患者に対する集団認知行動療法では、摂食関連指標、ボディイメージ、QOLの他、睡眠関連指標の改善がみられ、個人療法に匹敵する減量効果が認められた。外来治療における集団療法は個人療法に比べ費用対効果性に優れ、今後積極的に導入すべきであると考えられた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は、肥満患者に対して行った認知行動療法に基づく無作為化比較試験であり、減量後のリバウンド防止効果を検証することを主目的とする。減量期終了時で2群に無作為化したが、その人数は90名であり、予定の96名をすでに下回った。エンドポイントは2年後であるが、その間できるだけ脱落者を出さないようにフォローする必要がある。
なお、今年度は10ヶ月間の全治療期間の完遂者に関して、減量効果に及ぼす心理的変数、睡眠関連指標の影響を検討した。ベースラインの覚醒回数が減量率を予測するという新たなエビデンスを得ることができたのは大きな収穫であった。
|
| Strategy for Future Research Activity |
本研究の中核である10ヶ月間の減量治療は終了したので、今後は無作為化した2群間で2年後のリバウンドの程度を比較することが最終課題となる。治療期間中の脱落率が約4分の1であったので、2年間のフォロー中にできるだけ脱落者を出さないようにすることが、結果の精度を高めることになる。したがって、手紙や電話、参加者のネットワークなどを通じて、データの収集を怠らないように努める。
|
| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
物品費の支出が予定額より少なく、その分が次年度に繰越された。
次年度繰越金額は、物品費として計上して使用する。
|
