2014 Fiscal Year Research-status Report
肝細胞癌の腫瘍血管に特異的なマイクロRNAを標的とした血管新生抑制療法の開発
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25461018
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| Research Institution | Kurume University |
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Principal Investigator |
鳥村 拓司 久留米大学, 医学部, 教授 (60197986)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 徹 久留米大学, 医学部, 助教 (30341332)
古賀 浩徳 久留米大学, 医学部, 准教授 (90268855)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 血管新生抑制療法 / 肝細胞癌 / マイクロＲＮＡ / 血管内皮細胞 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
肝細胞癌は、腫瘍血管の発達した悪性腫瘍であり、腫瘍血管の発達を抑制し腫瘍の増大を抑制することは理にかなっていいる。しかし一方で、ヒト肝細胞癌の場合の多くが背景肝に肝硬変を合併しており全身的な血管新生抑制療法では肝硬変組織の類洞の血管形成も抑制し重篤な肝障害を引き起こすことも事実である。本研究は、肝細胞癌組織の血管新生を特異的に抑制することを目的とした研究である。in vitroの研究にかんしては、平成25年度の研究においてヌードマウスの皮下に3種類のヒト肝細胞癌株を接種し作製した腫瘍と正常肝組織から内皮細胞を分離しさらに、サイドポピュレーションから内皮幹/前駆細胞も分離した。成熟した内皮細胞は3-4代の継代でアポトーシスになるが、内皮幹/前駆細胞はやや小型で7代までの継代が可能であることを確認した。これらの細胞からマイクロRNAを採取した。平成26年度の研究ではこれらのマイクロRNAをマイクロRNAアレイにかけ腫瘍組織の内皮細胞で発現されると思われるマイクロRNAを同定した。このうち2種類のマイクロRNAに対しanti-マイクロRNAを作成し腫瘍細胞由来の成熟した培養内皮細胞と、正常肝組織由来の培養内日細胞に遺伝子導入した。しかし、いずれの内皮細胞に対しても増殖抑制効果は見られなかった。この原因は、採取した腫瘍組織由来の内皮細胞に少量の肝癌細胞が混入しており、癌細胞由来のマイクロRNAを抽出した可能性が考えられた。このため、現在GFP cDNAを導入した肝癌細胞で腫瘍を作成しセルソーターでGFP陽性癌細胞を除いたのち内皮細胞を抽出する方法でほぼ完全に内皮細胞が分離できたため改めて、マイクロRNAを抽出した。in vivoに研究に関してはコリン欠乏アミノ酸食投与マウスから約50%の確率で腫瘍形成が認められた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
腫瘍組織や肝組織から血管内皮細胞だけを抽出する技術が当初確立できていたと考えていたが、腫瘍組織から採取した細胞を培養すると徐々に腫瘍細胞が増殖してきており、やはり内皮細胞だけ100%純粋な形で採取することができなかった。このため、作製したanti-マイクロRNAを腫瘍由来の培養した内皮細胞へ遺伝子導入しても内皮細胞の増殖を抑制することができなかった。現在、GFP cDNAを遺伝子導入した腫瘍細胞から作成した腫瘍からセルソーターでGFP陽性癌細胞を除いたのち内皮細胞を抽出する方法でほぼ完全に内皮細胞が分離できたため、改めて内皮細胞由来のマイクロRNAを抽出しており、改めて、アレイにかけて特異的なマイクロRNAを選び出すことにしている。in vivoの研究ではコリン欠乏アミノ酸食投与でマウスの50%に腫瘍が形成されていることを確認している。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在2種類の腫瘍からセルソーターでGFP陽性癌細胞を除いたのち内皮細胞を抽出する方法でほぼ完全に内皮細胞が分離できたため、改めて内皮細胞由来のマイクロRNAを抽出しており、残りの1種類の腫瘍からも同様の方法で純粋な内皮細胞が抽出でき次第同様にマイクロRNAを抽出しアレイにて腫瘍血管内皮細胞特異的に発現しているマイクロRNAをどうていする。その後のin vitroにおける一通りの実験は経験したので、現時点での実験の遅れは取り戻せると考えている。
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| Causes of Carryover |
物品費の支出額が当初の予想を若干下回ったため繰越金が出ました。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度に使用する予定です。
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Research Products
(2 results)
