2013 Fiscal Year Research-status Report
ヒト膵組織切片分析による２型糖尿病発症過程の膵島形態学的モデルの構築
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25461350
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
小澤 純二 大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 寄附講座助教 (80513001)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
今川 彰久 大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (80373108)
岩橋 博見 大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (60397627)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 膵島組織 / インスリン分泌能 / インスリン抵抗性 |
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| Research Abstract |
本研究は、2型糖尿病の主要な病態であるインスリン分泌不全およびインスリン抵抗性と膵島の形態学的所見との関連を明らかにし、病期・病態に応じた治療戦略構築の組織学的な基盤を形成することである。このため当院外科膵切除症例を対象に耐糖能分類を行ったのち、切除膵切片を用いて膵β細胞とインスリン分泌能、膵α細胞とインスリン抵抗性の関係に焦点をあてて検討を進めていく。
平成25年度は対象患者の選定・登録およびこれら患者の耐糖能分類を行い、目標数100例に対してこれまでに70例の患者が登録されている。現時点で切除膵の組織学的検討が行われた32名の解析において、膵β細胞面積がインスリン分泌能の指標と相関すること、なかでもグルカゴン負荷試験による血中Cペプチドの増加分と強く相関することが示された。当研究室ではこれまでに耐糖能悪化過程で膵β細胞量が減少していることも明らかにしており（Yoneda S, et al, J Clin Endocrinol Metab, 2013)、２型糖尿病の発症にかかわる膵β細胞量の変化を簡便な日常臨床検査で予測可能であることを明らかにした。本研究成果については第56回日本糖尿病学会学術総会にて発表しており、現在論文投稿中でもある。現在、さらに登録症例を増やしつつ、膵α細胞を中心とする膵島の形態学的所見を各耐糖能間で比較、および各臨床指標との関連の検討を進めており、その一部は第57回日本糖尿病学会学術総会にて発表予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当院消化器外科学との連携のもと、目標登録数100例に対して70例の登録が完了しており、平成26年度には目標数に達すると見込まれる。さらにこれまでの解析で、２型糖尿病の主要な病態指標の一つであるインスリン分泌能と膵島の組織学的所見の関連を既に明らかにし、研究成果を挙げている。同成果については第56回日本糖尿病学会学術総会にて発表し、社会、国民に対して発信、さらには現在論文投稿中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
当院消化器外科との連携を保ちつつ、引き続き対象患者の選定・登録を行い、平成26年度中に目標数である計100例以上の登録を行い、全登録症例における膵島の形態学的検討を開始する。今後は特に膵α細胞を中心とする膵島組織の検討を行い、これまでに明らかにした膵β細胞の結果と併せて、ヒト２型糖尿病発症過程における病態形成の推移を、膵島の形態学的モデルから明らかにする。さらに２型糖尿病発症過程でみられる形態学的変化の機序の一旦を明らかにするために、αおよびβ細胞株、幹細胞などを用いた細胞実験系の構築を行う。
これらの作業は研究代表者のもと大学院生、ポスドクを組織し計画を推進する。研究成果については引き続き学会発表、論文掲載などを通じて社会に発信していく。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成25年度は症例登録が中心となり、形態学的検討のために必要な染色試薬、抗体などの消耗品の購入が当初の計画に比べ少なかったため。
平成26年度以降は形態学的解析を中心に研究を展開していく。さらには２型糖尿病発症過程における形態学的変化の機序の一旦を解明するために、αおよびβ細胞株、幹細胞などを用いた細胞実験系の構築を行う。このため染色試薬、抗体とともに、細胞株、培養試薬等の購入のために、翌年度助成金と合わせて使用していく。
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