2013 Fiscal Year Research-status Report

広汎性発達障害児の人工内耳両耳聴における中枢機構

Research Project

Project/Area Number	25462636
Research Institution	Kyoto University
Principal Investigator	平海晴一京都大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (10374167)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	山口忍大阪保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (50509552) 坂本達則京都大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (60425626) 山本典生京都大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (70378644)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2016-03-31
Keywords	人工内耳 / 聴性誘発反応 / 語音 / 複合音
Research Abstract	平成25年度は聴性誘発反応の計測システムの樹立を行った。人工内耳埋め込み患者で最も多く使用されているコクレア社のシステムが平成26年に新機種が導入されることが決まったため、人工内耳両耳刺激の専用装置の作成は平成26年度以降に行うこととし、既存の機器を用いて計測系の樹立に専念した。計測機器は日本光電のMEB-2200とMEB-2300（以下MEB）を用い、これらと汎用PCのパラレルポートを接続するケーブルを作成した。NeurobehavioralsystemsのPresentationからトリガーと語音・複合音を同時に出力、語音・複合音は通常のスピーカーもしくはヘッドホンから提示、トリガーはMEBに送信した。Presentationから提示した語音・複合音に対する反応をMEBで加算平均した。その結果、音刺激後約100 ms以降に生じるN1-P2複合体と呼ばれる反応が計測できた。しかしながら、詳細に反応を調べると、人工内耳術後早期の患者では人工内耳によるノイズが大きくそのままでは反応を見ることが困難であった。これは刺激間隔が短い条件と長いも条件の2つを計測し、その差分を取ることにより除去することができる。しかしながらこの場合は反応の大きさに影響が出る可能性があり、反応の大きさではなく潜時を解析対象とすべきと思われる。また、音刺激の方法においてもスピーカーよりもヘッドホンから提示したほうが大きな反応を認めた。いずれにせよアナログ刺激によるノイズの混入は問題とはならなかった。人工内耳両耳刺激の専用装置を作成することによりさらにクリアに刺激を提示できるため、平成26年度以降はこの系を用いて計測を行う予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 研究の目的に関しては、平成25年度は当初の目的どおり複合音を用いた聴性誘発反応の計測系を確立することができた。しかしながら人工内耳の新機種が発売されることが報告されたため新機種の詳細が判明するまで両耳刺激装置の開発は繰り越しとし、ヘッドホンやスピーカーからの刺激での研究を行った。この点が当初の計画とは異なっている。しかしながら、ヘッドホンやスピーカーから刺激する方法でもある程度の反応が得られることが判明したため、研究全体としては遅延が無い。ただし小児患者においてヘッドホンを用いる場合には体動等で人工内耳装置が外れてしまう可能性があり、平成26年度には当初の予定どおり両耳刺激装置を作成し、これを用いる予定である。
Strategy for Future Research Activity	平成26年度は当初の計画通り両耳刺激装置を作成し、小児期に手術を行った患者での計測を開始する。聴覚機能検査や発達検査は既に測定を行っており、これも継続していく。小児の場合は頭部のサイズも小さく安静を保つことも難しいため、今後は機械的な計測系のみならず、小児が安定して計測を受けることができる短時間かつ不快感の少ない刺激系を開発する。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	人工内耳埋め込み患者で最も多く使用されているコクレア社のシステムが平成26年に新機種が導入されることが決まったため、人工内耳両耳刺激の専用装置の作成は平成26年度以降に行うこととし、既存の機器を用いて計測系の樹立に専念した。そのため刺激装置の作成費用を次年度使用とした。本年度は当初の計画に従い、人工内耳両耳刺激の専用装置を作成する。幸い仕様上は新機種も接続ケーブルの追加で従来と同様の装置が使用できることが予想されるため、最終的には当初の計画通りの進行となる。