災害時における小児在宅療養者と家族の自助力を高めるための看護支援プログラムの開発

2016 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 25463310
• Research Institution: Tohoku Bunka Gakuen University
• Principal Investigator: 相墨 生恵 東北文化学園大学, 医療福祉学部, 准教授 (00305260)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 鈴木 祐子 東北大学, 医学系研究科, 助教 (40431598) [Withdrawn] ; 塩飽 仁 東北大学, 医学系研究科, 教授 (50250808)
• Project Period (FY): 2013-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 災害 / 備え / 医療的ケア

Outline of Annual Research Achievements

重度の障がいを抱え、自宅で生活・療養する子どもと家族が『災害時の自助力を高めるための看護援助』の指針を得るための資料として、実際に被災した子どもと家族の災害前後の備えの実態と思いの変化を明らかにすることを目的としてインタビューを行った。災害に対する備えの意識・実践共に、被災前は不十分であり、被災直後意識の高まりとともに、やれる中での備えは実践しているものの、時間の経過とともに意識の低下や必要性は認識していても実践されなくなっているということが明らかとなった。
医療機関からの災害に対する備えの指導は乏しく、東日本震災後も特に備えに対する指導や振り返り、確認などに大きな変化はなかったと感じていた。医療機関での災害に対する備えの指導が喫緊の課題ではあるが、まずは医療機関での災害に対する指導について、医療職がどのように考えどのように実践しているかを詳細に明らかにしていく必要性が浮き彫りとなった。
被災時の実際の支えとしては医療機関ではなく学校、地域が主であり、在宅で生活・療養する子どもと家族にとっての地域の重要性が裏付けられた。『自助力を高める』ということは個々のことと考えられがちであるが、地域でのサポート体制が整うことが患者家族の心の支えとなり個々の意識と実践力を高めることにもつながることから、医療機関での指導内容は、個々の生活する地域のサポートの現状を加味した内容にしていく重要性が示唆された。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

昨年度プレテストの結果から、看護職および在宅で療養する医療的ケアが必要な子供と家族へ実施するアンケート調査用紙を作成し、調査協力機関との調整を図っていたが、調査項目の多さから協力者の負担の大きさも含め再検討となり現在修正の段階である。昨年度中に実施予定であったが、予定通り進んでおらず、今年度まで延長とし、現在調査項目を再検討している段階である。８月をめどに調査実施の予定である。

Strategy for Future Research Activity

アンケートを修正、速やかに実施し、看護支援プログラムの作成に着手する。

Causes of Carryover

アンケートが実施できなかったため、発送や入力作業等の人件費が不要となり翌年度への持ち越しとなった。

Expenditure Plan for Carryover Budget

今年度アンケート調査に関する作業で人件費を使用予定。