2014 Fiscal Year Research-status Report

病院組織の在り方が看護師の“倫理的悩み”を介して離職意図に与える影響

Research Project

Project/Area Number	25463330
Research Institution	Kobe City College of Nursing
Principal Investigator	石原逸子神戸市看護大学, 看護学部, 教授 (30221071)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	松葉祥一神戸市看護大学, 看護学部, 教授 (00295768) 川上由香神戸市看護大学, 看護学部, 講師 (30364053) [Withdrawn] 玉田雅美神戸市看護大学, 看護学部, 講師 (70511228)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2017-03-31
Keywords	倫理的悩み / マグネットホスピタル / 燃え尽き / 離職意図と離職 / 看護管理
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、質問紙調査を実施し、看護師の倫理的悩み（moral distress)と病院組織・看護管理との関連を看護師の離職動向やバーンアウト、職務満足への影響の程度として明らかにすることを目的としている。以下、平成２６年度に実施した内容である。１．データの統計解析：２５年度に実施した６施設に対し「看護職の倫理的悩みと離職意図に関する」質問紙調査で得られた回答を入力し、統計データとして基本統計量をもとめ、さらに、６施設それぞれの病院についてマグネットホスピタルの特徴、倫理的悩みの程度と頻度、職場満足と燃えつき、離職意図と離職率を求めた。さらに、6施設を高度急性期病院と急性期病院に分け、２群間でのマグネットホスピタルの特徴、倫理的悩みの程度と頻度、職場満足と燃えつき、離職意図と離職率について差の検定を実施した。２．６施設に対し、質問紙調査の実施結果の報告と管理職研修計画についての説明を行った。また、看護管理職研修（主任と師長を対象）は、１施設で実施した。３．倫理的悩み、病院組織と看護管理（マグネットホスピタルの特徴）、燃えつきと職務満足、離職等の概念についてより明確にするために、最新の文献やレビュー文献を通読し、本研究で扱う上記概念間の関連性についてより構造的な統計解析の可能性について検討した。５．平成27年度に実施予定の質問紙の再調査について、実施計画を立て倫理申請書の作成等の準備を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason １．看護管理職への倫理研修の実施が１施設のみのとなっている。平成26年度は、６施設の病院看護スタッフへの質問紙調査を実施し、その結果に基づき承諾の得られた病院での看護管理職への倫理研修を行う予定であったが、現在のところ１施設のみ終了したところである。２．研究成果の発表がなされていない平成２６年度前半に質問紙調査の統計解析が終了し、その結果について学会発表や専門雑誌への投稿をする予定であったが、統計的解析が遅れ、論文の作成が終了していない為成果発表に至っていない。
Strategy for Future Research Activity	１．平成２７年度に実施予定の２回目の質問紙調査は、１０月―１１月にかけて行う予定であるが、それまでには、看護管理職研修を行う施設を１－２施設追加し、倫理研修を行う予定である。２．平成27年度の質問紙調査については、データ入力と解析について可能な限り早急に実施し、平成28年度には、平成25年度調査との比較検討が行えるようにしたい。３．研究成果発表が遅れている点については、本年度は、看護科学学会での研究成果の発表、ならびに国内で実施される国際学会（EAFONS）で発表を行う。さらに、平成25年度結果について英文での論文投稿を予定している。
Causes of Carryover	１．研究フィールドとなっている施設が近隣にあり、また、看護管理職への研修が1施設のみであった為、交通費の支出が計上されていないこと。さらに、研究成果について学会での発表ができなかったため、当初予定していた旅費が発生しなかった。２．平成26年度は、データ解析が中心であり、予定していた謝金等の支出がなかった。
Expenditure Plan for Carryover Budget	１．旅費：管理職研修の実施と本年度後半に予定している質問紙の再調査の実施のため、研究予定施設との複数回の打ち合わせが必要である。さらに、平成25年度の成果発表を国内の学会で予定しており、そのための旅費も必要である。２．平成27年度後半に実施予定の質問紙調査の印刷費が必要であり、また、データ入力費、調査のためのアルバイトの雇用等、謝金が発生する。