2015 Fiscal Year Annual Research Report
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25463449
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| Research Institution | Chubu University |
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Principal Investigator |
堀井 直子 中部大学, 生命健康科学部, 教授 (90410662)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
前川 厚子 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (20314023)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 肺がん患者生活支援モデル / 肺がん |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，「肺がん患者生活調整支援モデル」の効果について検証し，具体的で効果的な看護介入プログラムを提言していくことである．「肺がん患者生活調整支援モデル」は，研究者らが開発した多重指標モデルで，患者の肯定的自己評価と生活調整力を高める介入を組み合わせて行うことによって，QOLの向上が期待できると評価されたものである．平成25年度は「肺がん患者生活調整支援モデル」の再検討を行い，モデル構築時に取り上げていない変数として「上手なあきらめ」という自己受容と解釈できる変数を明らかにした．平成26年度は，研究者らの研究成果と文献検討から「肺がん患者生活調整支援モデル」の試案を作成し，がん看護に関わる専門看護師及び認定看護師の協力を得て完成させた．今年度は，A病院の緩和デイケアを利用している肺がん患者6名に「肺がん患者生活調整支援モデル」を用いた介入を行ったが，分析対象者は，プログラムを完遂し、フォローアップ可能であった3名となった．結果，生活の質(QOL)および特異的な症状を調べるいくつかの自記式評価尺度を用いてプログラム前後の変化を分析したが，有意な変化は認められなかった．しかし「肺がん患者生活調整尺度得点」の租点，健康関連QOL尺度「SF-8」の租点，がんに対する心理的適応評価尺度「MAC」の租点は，プログラム後は前に比して増加していたため，今後，ケースを蓄積していくことで試案モデルの実用可能性は否定できないと考えられた．今後の課題として，ケースの蓄積は言うまでもないが，肺がんという予後が期待できないケースが多いという特徴から，短時間で実施可能で，患者の現実的問題を取り扱える介入法の開発がのぞまれる．また，グループ形式で介入を行うことは、相互サポートを受けられ，孤立感の軽減にも役立つが，心理的な課題など個別の対応が難しいことが生じた．介入形式も検討して行く必要がある．
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Research Products
(2 results)
