2013 Fiscal Year Research-status Report
新型出生前診断（NIPT)を含めた出生前診断に関する助産師教育プログラムの開発
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25463465
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
小笹 由香 東京医科歯科大学, 生命倫理研究センター, 講師 (40310403)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藍 真澄 東京医科歯科大学, 医学部附属病院, 教授 (00376732)
吉田 雅幸 東京医科歯科大学, 生命倫理研究センター, 教授 (80282771)
江川 真希子 東京医科歯科大学, 医歯(薬)学総合研究科, 助教 (00644212)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 出生前診断 / 遺伝看護 / 助産師教育 |
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| Research Abstract |
出生前診断に関する社会的な関心が高まるにつれ、新型出生前診断（NIPT）を始めとした出生前診断への対応は、急務となっている。中でも妊娠期に最も関与の高いにも関わらず、これまでの基礎教育において当該分野に関する教育体制が不十分であったため、現場の助産師は、知識・支援不足のため、混乱を来している。そこで本年度は、まず急務である現状に対応するため、助産師に必要と推察される基本的な知識・考え方を講義形式・事例検討を用いた2日間のプログラムを試行した。プログラム作成に当たっては、関連学会（日本遺伝看護学会・日本遺伝カウンセリング学会）の協力を仰ぎ、助産師や看護師として周産期遺伝カウンセリングに従事し、また研究者として学会活動に貢献するものを中心に、組み立てた。参加者の募集においては助産師関連団体（日本助産学会、日本助産師会、日本看護協会、日本母性看護学会、日本母性衛生学会など）を通じて情報提供し、当初計画以上の参加者が集まり、教育ニーズへの関心の高さを示した。
また、これらの試行プログラムは国際遺伝看護学会（米国）で発表を実施したほか、日本女性心身医学会（精神科・産婦人科領域）、日本助産学会などでのシンポジウムを通して、主産機領域における助産師の役割について講演するなど、教育へのニーズをさらに高めるアウトリーチ活動を実施した。
次年度はこれら試行プログラムに参加した助産師を対象にアンケート調査を実施し、現状での関与状況・内容を把握するとともに、試行プログラムの評価をするためのフィードバックを得て、さらに改良した形式でのセミナーを企画する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初はアンケート調査にて、まず現状把握とニーズを探ることを企画していたが、社会情勢の変化から現状改善が急務となったため、試行プログラムで介入していく方向性へと変更した。この試行プログラムの実施により、現状での問題点が顕在化し、助産師の知識不足の分野や、どのような支援を必要としているかという点が明確化され、プログラム参加者によって、同時に妊婦に直接還元できるという社会貢献につながるメリットとなりえた。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度に試行したプログラムを評価・改良するため、プログラムに参加した助産師を対象にアンケート調査を実施し、現状での関与状況・内容を把握するとともに、試行プログラムの評価をするためのフィードバックを得て、さらに改良した形式でのセミナーを企画する予定である。また、出生前診断体制整備に関する厚生労働省研究班（分担研究者として参画）の動向や、遺伝看護に関する継続教育（文部科学省科研 分担研究者として参画）との整合性に留意し、本邦における遺伝に関する看護教育・助産教育の基本方針が一貫して連動するよう、留意したいと考える。これらには、実際に出生前診断を考慮する妊婦や家族の意向が反映されるだけではなく、出生前診断の対象となっている疾患を持つ方々やその家族への十分なサポートと配慮を念頭におき、研究を遂行したい。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
当該年度においては、当初計画に挙げていたアンケート調査にて現状把握するより、社会情勢の変化に即応した教育プログラムを作成・試行することを優先したことにより、アンケート作成や配布などの人件費が不要であった。、また関連学会・団体等の委員会活動としてともにプログラムを作成・試行する人材に恵まれたため、謝金などが不要となった。
上記教育プログラムを試行し、更に次年度は評価に向けての調査などに有効活用する資金として、次年度使用とする。また、他に参画する研究費との切り分けを明確にし、本研究として使用する必要性のある支出に絞り込み、有効活用とする。
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