地域における更年期女性のセルフケアの向上を目指した学習プログラムの開発

2014 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 25463471
• Research Institution: Tottori University
• Principal Investigator: 池田 智子 鳥取大学, 医学部, 講師 (50444633)
• Project Period (FY): 2013-04-01 – 2017-03-31
• Keywords: 更年期女性 / 更年期症状 / セルフケア

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、更年期女性のセルフケアおよびQOLの向上を目指した学習プログラムの開発を目的として、①更年期女性のセルフケアの構成概念の解明、②セルフケアの測定用具の開発、③セルフケアおよびQOLを向上させる学習プログラムの介入および効果の検証を行なう。
当該年度は、更年期女性のセルフケアの構成概念を検討するため、更年期女性の健康に関する文献レビューを行った。医学中央雑誌Webの論文データベースを用いた。更年期症状の実態報告は18件であり、簡略更年期指数SMIを用いたものでは、SMI>25(異常なし)は34.8～50.4%、26<SMI<50(要指導)は32.2～44.1％、50<SMI>66(要受診)13.4～16.3%、66<SMI<80(要治療)3.5～6.8%、SMI>80(要精査)0～0.9%であった。更年期症状の指標は、簡略更年期指数SMI、日産婦スコア、慶応式中高年健康維持外来調査表が用いられていた。更年期症状は人口学的要因、月経障害、心理性格的要因、生活習慣、個人的満足度、ストレス・コーピング、更年期に対する認知と関連していた。更年期症状と生活習慣の関連は、運動のみであり、生活習慣そのものと関連しているのか、ヘルスプロモーション行動など生活行動との関連なのか不明である。
次に「更年期女性」「セルフケア」「自己管理」「セルフマネジメント」のキーワードをもとに先行研究から概念分析を行い、構成概念の抽出を目指した。分析過程で以下の追加検討が必要となり、構成概念の構築まで至っておらず、次年度に継続することとなった。追加検討の文献レビューは①女性特有の閉経に伴う心身の変化や対処などの「ヘルスリテラシー力」に関する文献、②ストレスマネジメント、③更年期女性のヘルスプロモーション支援で重要とされる自己効力感と行為に関わる感情に関する文献などである。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

本研究は、更年期女性のセルフケアおよびQOLの向上を目指した学習プログラムの開発を目指し、一般的な更年期女性のセルフケアの構成概念を明らかにした上で、学習プログラムおよび測定用具を開発し、効果を検証することである。
更年期女性のセルフケアの構成概念を明らかにするため「更年期女性」「セルフケア」「自己管理」「セルフマネジメント」のキーワードをもとに先行研究から概念分析を行った。分析過程で追加検討が必要となり、構成概念の構築まで至っておらず、次年度に継続することとなった。追加検討の文献レビューは①女性特有の閉経に伴う心身の変化や対処などの「ヘルスリテラシー力」に関する文献、②ストレスマネジメント、③更年期女性のヘルスプロモーション支援で重要とされる自己効力感と行為に関わる感情に関する文献などである。

Strategy for Future Research Activity

今後の研究の推進方針は、①更年期女性のセルフケアの構成概念を明らかにし、構成概念間の関係を検討する。構成概念について、それぞれの定義を明確にし、各構成概念を測定する尺度の原案を作成する。下位尺度とする質問紙項目案を作成し、介入展開でも使用可能な妥当性のある測定用具を開発する。
①対象:研究協力の得られた市町村に在住する40～55歳女性
②調査方法:市町村に在住する40～55歳の女性に対し、調査依頼文、自己記入式質問紙を配布する。調査に対しては、その目的、意義、方法、倫理的配慮など調査依頼文に記載する。調査票は郵送により回収し、調査票の回収をもって研究協力の受諾とする。
③分析方法:更年期女性が体験する現象を実証的に測定する尺度を開発するために、確証的因子分析を用いて、セルフケアの構成概念妥当性を検証し、因子構造モデルを構築する。基準関連妥当性の検討には、相関係数の算出、信頼性の検証には、クロンバックのα係数の算出により内的整合性を検討する。

Causes of Carryover

論文投稿料として確保していたが、投稿申請が遅れてしまい、年度内に使用できなかった。

Expenditure Plan for Carryover Budget

論文投稿を行い、投稿料として使用予定とする。