2013 Fiscal Year Research-status Report
訪問看護における臨床と教育機関の連携融合教育‐学習プログラムの開発
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25463541
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
本田 彰子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (90229253)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
正野 逸子 産業医科大学, 産業保健学部, 教授 (80280254)
菊池 和子 岩手県立大学, 看護学部, 教授 (10305253)
炭谷 靖子 (出口 靖子) 富山福祉短期大学, 看護学科, 教授 (30345574)
荒木 晴美 富山福祉短期大学, 看護学科, 准教授 (80456368)
栗本 一美 新見公立大学, 看護学部, 准教授 (20290512)
赤沼 智子 千葉大学, 看護学研究科, 講師 (10344970)
王 麗華 東京工科大学, 医療保健学部, 講師 (20438774)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 訪問看護 / 人材育成 / ＯＪＴ / 臨地実習指導 / ユニフィケーション |
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| Research Abstract |
本研究の概要は、在宅看護学実習において学生に関わる訪問看護師の指導場面を、訪問看護師自身の継続学習の機会と捉え、訪問看護師個別学習プログラムに活用することを目的として、訪問看護の臨床と在宅看護学教育が連携融合して学生と訪問看護師の教育‐学習を促進する関わり合いを導き出す調査、および介入を行うことである。
そのために、初年度は、在宅看護学を担当する看護大学等の教員と、その教育機関の在宅看護学実習を受け入れている訪問看護ステーション管理者に対して、現在、および将来の在宅看護を担う看護職の育成に関する実態を把握する調査、併せて、今後の在宅看護学実習や訪問看護事業所での人材育成の在り方に関する考えを明らかにする調査を行った。
調査は、訪問看護師の学生指導をきっかけにして、看護師自身の「学習意欲」「実践力」「指導力」に変化が見られているのかということに焦点を当てた郵送法による質問紙調査であった。在宅看護教育研究のグループメンバーによるネットワークアンプリングによる在宅看護教育者と実習でかかわりのある訪問看護事業所管理者を対象とした。教員57％、管理者20％の回収率であり、現場の管理者より教員の方が関心が高いことが予想される。回答の内容については、現在集計中である。
在宅看護担当教員が訪問看護の臨床現場への関心を高く持っていること、訪問看護事業所内での人材育成、学習促進には限界があることが予想されるので、次年度は計画にあるように連携融合教育-学習プログラムを精錬すると同時に、教育機関、在宅看護担当教員の中での交流を諮り、そのうえで訪問看護事業所とどのようにかかわることが訪問看護師育成に効率的であるかということを検討していきたいと考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
計画ではI連携融合教育-学習プログラム案作成と、IIガイドライン作成・モデル実施対象選定の2つをあげている。Iの学習プログラム案については、個別学習プログラム（ＯＪＴ学習プログラム）がほぼ出来上がっているが、実施に向けてニーズ調査、実態調査に時間がかかっており、それをもとにしたモデル実施の具体的な方向性まで至っていないのが現状である。この連携学習プログラムは、教育側のかかわりが重要であるが、全国規模で在宅看護を担当している教員が予想以上に少なく、地域看護学や老年看護学を専門と在宅看護へのコミットメントを求められない教員が多く、このプログラムへの参加を期待することが思いのほか難しい現状があった。モデル実施施設を選定にあたっては、地域を限定したり、また共同研究者ネットワークに限定したりということを考え、規模を小さくすることが必要と考える。規模を小さくすると同時に、訪問看護事業所の主体性、および関係性の強化に期待し、実施可能性の高いモデル実施施設への協力依頼を求めることも重要と考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度はプログラムの思考に受けた訪問看護事業所と教育機関の共通理解を図る。初年度の実施状況を鑑み、広い範囲での共通理解を図ることより、共同研究者のネットワークを重視した形でのワークショップや研究会の開催を行っていき、広く浅い共通理解より、深く関わりの中で、訪問看護事業所の主体性がいかされるかかわりを重視したものを実施していきたい。
ワークショップの実施に当たっては、訪問看護ＯＪＴガイドブックを有効に活用した内容を検討し、このガイドブックの活用を通して、訪問看護の職能団体（日本訪問看護財団・日本看護協会・全国訪問看護事業協会等）への働きかけを行っていくことも必要と考える。
また、モデルとして協力が得られるよう、教育機関側の交流、共通理解が図れるような組織づくりを行い、モデル実施への足掛かりを強めたい。そのためには、全国規模ではなく、特定の地域（首都圏、都道府県等）での教育者の横のつながりの要化を図ることに取り組みたい。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
初年度に学習プログラム実施に合わせたガイドライン（説明書、映像資料：ＤＶＤ）を作成する予定であったが、実態調査の実施が遅れ、それに伴いガイドライン作成が遅くなった。映像資料作成用の機材や物品の消費が初年度に行えなかったために、次年度使用額が生じた。
ガイドライン作成の必要性を検討し、在宅看護学教員の教育方法検討会での成果物を映像資料活用に置き換えることも考慮する。効果的な学習プログラム実施を支援するシステムが本来の研究の目的であるので、教員による教育研究方法に関する研究会を組織し、在宅看護の実践学習の進め方を示す教材：ワークブック、ポートフォリオ等の検討をし、具体的実践活用に向けて冊子体のガイドラインを作成する。
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Research Products
(1 results)
