2014 Fiscal Year Research-status Report
訪問看護における臨床と教育機関の連携融合教育‐学習プログラムの開発
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25463541
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
本田 彰子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学, 教授 (90229253)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
正野 逸子 産業医科大学, 産業保健学部, 教授 (80280254)
菊池 和子 岩手県立大学, 看護学部, 教授 (10305253)
炭谷 靖子(出口靖子) 富山福祉短期大学, 看護学科, 教授 (30345574)
荒木 晴美 富山福祉短期大学, 看護学科, 准教授 (80456368)
栗本 一美 新見公立大学, 看護学部, 准教授 (20290512)
赤沼 智子 千葉大学, 看護学研究科, 講師 (10344970)
王 麗華 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 講師 (20438774)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 訪問看護 / 継続教育 / 在宅看護学実習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
初年度の学習ニーズ等基礎調査実施は質問紙による調査では、訪問看護師の学習や実践力向上のための働きかけの必要性・期待が高いこと、その期待に応じるような学習行動がまだ不十分であることがわかったが、在宅看護学実習の関する教育機関のかかわりの影響や期待については知ることができなかった。訪問看護ステーションは在学看護学実習の依頼を受け入れる立場であり、自らが学生の実習を企画することはなく、訪問看護師の育成については、看護基礎教育とは切り離して考えることは当然のことであるが、教育の機会が少ない現状を考慮し、実践の中でどのように有効な教育資源を活用できるのか、その環境にあるかということは調査票からその実際を知ることは難しい。よって、実際にどのように訪問看護管理者と教員の関係を作り上げることができるかを十分考慮したうえで、連携融合教育－学習プログラムを検討するために直接、訪問看護の現場での管理者の考えを知る必要があると考え、質問紙調査の回答者で協力が得られた訪問看護ステーション管理者にヒアリング調査を行うこととなった。教育機関の在宅看護学実習を多く受け入れ、地域の中では比較的早い時期に開設している、秋田県・群馬県・神奈川県・高知県の4か所のステーションの管理者を対象とした。ヒアリングの具体的内容については、逐語録より質的に分析しているところであるが、それぞれヒアリングにあたった研究分担者より、実習での関わり方に焦点を当てたワークショップの試行の段階へと早急に移行する人の必要性が出され、平成27年度最終年度早々に単独ワークショップの企画、また、7月・8月の関連学術集会における交流集会の企画を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
学習ニーズの調査については初年度で質問紙およびヒアリング調査を行う予定であったが、倫理審査委員会昇任までに時間がかかったことにより、次年度まで持ち越している。学習プログラムのガイドライン作成については、ワークショップの内容がプログラム推進に大きく貢献する要素を含んでいるため、次年度および最終年度のワークショップ等の内容がそのままガイドラインに相当するものと考えられる。よって、今後複数回開催予定のワークショップや交流集会の評価により、連携融合教育学習プログラムの開発には至るものと考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度までの調査内容を学術集会等で公表することにより、このような学習プログラムの必要性や期待について意見交換が進むものと考えられる。また、最終年度企画しているワークショップや交流集会を複数としているので、これを定着化させることにより、具体的なプログラムを行うための協力体制の取り方、実習での関わり方のガイドライン、訪問看護師への働きかけ方などを精錬させることが可能であると考える。本研究の目的は、訪問看護ステーションと教育機関が連携協力して、学生－看護師の教育の効果を上げることであるが、本学習プログラムの訪問看護ステーションでの進め方のみならず、今後は在宅看護の実践を学ぶコアとなるカリキュラムの内容を検討し、看護基礎教育からの地域包括ケアシステムにおける看護の実践能力を育成する仕組み作りに進めたいと考える。
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| Causes of Carryover |
計画では本年度調査とワークショップが予定されていたが、実際は調査が遅れたため、ワークショップ開催までには至らなかった。そのため、ワークショップ等開催にかかる諸経費の使用ができなかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
最終年度は、3回のワークショップ等の開催を予定している。開催地・方法等を考慮すると次年度使用額をもって計画を実施することが可能と考える。
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