病院の退院支援システムを構築するためのモデルの開発と、有用性の検討

2013 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 25463561
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Research Institution: Tokyo Metropolitan University
• Principal Investigator: 戸村 ひかり 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 助教 (20611304)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 永田 智子 東京大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (80323616)
• Project Period (FY): 2013-04-01 – 2016-03-31
• Keywords: 退院支援 / 看護師 / 病院 / システム / 横断研究

Research Abstract

退院支援を効果的・効率的に行うために病院でどのようなシステムの構築が必要か示唆を得るため、本研究では退院支援担当の看護師を対象に全国調査を行い、病院の退院支援に関するシステム構築への関与状況の実態を明らかにすることを目的とした。
方法は、平成26年1月に全国の一般病床100床以上の病院に所属する退院支援担当の看護師948名に郵送にて質問紙調査を実施した。
調査結果は、587名を分析対象（有効回答率61.9％）とした。協力者は、退院支援看護師（DPN）が479名（81.6％）、退院支援看護師の管理責任者として患者への退院支援に直接関与せず主に管理業務を行っている者（DP管理者）が29名（4.9％）、病棟の退院支援係（DP係）が79名（13.5％）であり、平均年齢は順に47.7歳、51.6歳、44.3歳であった。役職はDP管理者がほぼ全員、DPNとDP係は約6割が有しており、職位はDPNとDP管理者が看護師長・副師長、DP係は主任・副主任が最も多かった。「退院支援システムの導入状況」については、殆どの項目を半数以上の病院が導入しており、導入率が高かったのは「退院支援が必要な患者を特定するためのスクリーニング票」や「退院支援の手順を記したガイドラインやフローチャート」等であった。システムを導入している病院において「システム導入・改善時の協力者の関与状況」をみると、DPNとDP管理者は殆どの項目で約6～8割と高かったが、DP係の関与率は2～6割程度であった。
本研究の結果より、DPNは個々の患者への支援だけでなく、病院の退院支援のシステム構築にも関与していることや、DP管理者を配置している病院の実態が明らかとなった。本研究を含めシステム構築に関する一連の研究結果をもとに病院の規模や特徴に応じたシステムのモデルを作成することで、効率的・効果的なシステムの構築に寄与できると考える。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

実施計画に従って研究を遂行し成果を得られたため、目的は達成できたと考える。国内外の学会や学術雑誌での研究成果の発表については、今後実施予定である。

Strategy for Future Research Activity

平成26年度には、本年度のDPNの全国調査および先行研究の結果をもとに、システムを構築するためのモデルを病院の規模や特徴に応じていくつかのタイプに分けて作成する予定である。

Expenditure Plans for the Next FY Research Funding

本研究の対象者である病院の退院支援担当の看護師は多忙な業務の中で質問紙調査に協力して下さっている。調査票の返送期間はそのことを勘案して設定したが、調査期間終了後も対象者より調査に協力したいとの連絡があり調査票の返送を頂いている。そのため、調査票の返送代として次年度使用額が生じた。
なお、調査結果は、後から届いた調査票も含め最終結果として報告する予定である。
調査票の返送代として使用する予定である。