2014 Fiscal Year Research-status Report
通常学級に在籍する発達障がいを有する児童生徒への健康支援スキル向上プログラム開発
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25463612
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
高田 ゆり子 筑波大学, 医学医療系, 教授 (90336660)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 祥友 筑波大学, 医学医療系, 教授 (30163299)
坂田 由美子 筑波大学, 医学医療系, 教授 (30347372)
金丸 隆太 茨城大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (30361281)
小尾 栄子 山梨県立大学, 看護学部, 助教 (80369503)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 発達障がい / 健康支援スキル / 通常学級 / プログラム開発 / インクルーシブ教育 / 障がい理解 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
通常学級に在籍する発達障がいのある児童生徒への健康支援スキル向上プログラム開発を目的に2日間の研修を実施した。参加者は小・中学校教諭24人であった。1日目は、研修項目（以下項目とする）1;講演「共生社会に向けた通常での学級でのインクルーシブ教育を考える」、項目2；演習「注意を集中し続けることが難しい子への支援」、項目3；演習「発達障がいのある子どもへの支援①」、2日目は、項目1;講演「発達障がいのある子どもの医学的支援」、項目2：講演「先生と保護者の関係づくり」、項目3;演習「発達障がいのある子どもへの支援②」、項目4;演習「全体の振り返り・まとめ」の内容で実施した。プログラム評価は、研修項目毎に、内容の適切さ、わかりやすさ、満足度、役立ち度について5件法で回答を求めた。その結果、１日目は、項目１は4つの評価項目とも肯定的評価100％、項目2は分かりやすいが95.8％で他の3項目は肯定的評価100％、項目3は分かりやすいと満足は100％、適切と役立つは95.8％、1日目全体のプログラム構成は全員が適切であったと回答していた。2日目は、項目１は適切と役立つは100％、満足95.8％、分かりやすい91．7％、項目2は適切87.5％、分かりやすい83.3％、満足62.5％、役立つ70.8％、項目3は4項目とも肯定的で100％、項目4は適切95.7％、分かりやすい・満足・役立つは100％、2日目全体のプログラム構成は適切であったは87.5％で、1日目同様に参加者はプログラムを高く評価していた。また1日目の研修内容を勤務校で実践した割合は70.8％であった。このことからも研修内容がわかりやすく、実践しやすい内容であったことが推察される。以上の結果から、本プログラムは通常学級に在籍する発達障がいのある児童生徒への健康支援スキル向上プログラムとして有用であることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
概ね当初の計画通りに研究が実施できている。
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| Strategy for Future Research Activity |
通常学級に在籍する発達障がいのある児童生徒への健康支援スキル研修実施3カ月後にフォローアップ調査を行い、プログラムの効果検証を行う。その結果をもとに、プログラムの内容の検討を行う。具体的には以下のように実施する予定である。
１．健康支援スキルの評価を行うために平成26年度の研修に参加した小学校・中学校の教諭に質問紙調査を実施し、その結果を分析検討する。
２．平成25年度の実態調査、平成26年度の研修会の実施結果、平成27年度の評価調査結果から、小学校・中学校の教諭の健康支援スキル向上のためのプログラム評価を行う。
３．本研究の最終目的である小学校・中学校の通常学級に在籍する発達障がいのある児童生徒への支援として、教諭・養護教諭の健康支援スキル向上のためのプログラムを開発する。
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| Causes of Carryover |
研究は概ね計画通りに進行している。研究データ収集及び入力が予定以上に円滑に進行したため、研究補助の人件費が当初予定していた金額より少額となり、次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
フォローアップ調査のデータ入力及び解析、資料整理等の研究補助者経費、研究成果発表経費として使用する。
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