2015 Fiscal Year Annual Research Report
通常学級に在籍する発達障がいを有する児童生徒への健康支援スキル向上プログラム開発
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25463612
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
高田 ゆり子 筑波大学, 医学医療系, 教授 (90336660)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 祥友 筑波大学, 医学医療系, 教授 (30163299)
坂田 由美子 筑波大学, 医学医療系, 教授 (30347372)
金丸 隆太 茨城大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (30361281)
小尾 栄子 山梨県立大学, 看護学部, 助教 (80369503)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 発達障がい / 健康支援スキル / 通常学級 / プログラム開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
通常学級に在籍する発達障がいのある児童・生徒への健康支援スキル向上プログラムを開発することを目的に、2015年度は昨年度開催した２日間の研修のフォローアップ調査を実施した。調査内容は、①研修参加後の仕事上での変化、②研修参加後の児童・生徒に対する気持ちの変化、③研修内容の業務への取り入れの有無、④職業性ストレス尺度、⑤セルフエスティーム尺度、⑥心身の訴え尺度である。データ解析の結果、研修参加後の仕事上での変化では18名(75.0％)が変化したと回答し、「子どもへの敏感な対応ができるようになった」「発達障がいを肯定的にとらえ，学校全体で情報を共有しながら対応するようになった」「具体的対応方法が増えたことで，突発的な対応にも気持ちにゆとりを持って対応できた」「問題行動をおこしがちな子どもの個々の特性に合わせた指導を心がけるようになった」などが記述されていた。研修参加後の児童・生徒に対する気持ちの変化では、16名(66.7％)が変化したと回答し、「子どもが困っている状況の理解が深まり、不適応な行動を起こした時，その要因を様々な観点から探ることができるようになった」「通常の子どもとと同じように特別支援の子どもの病気のことを理解し，チームで対応することができるようになった」「子どもができるまで待つことができるようになった」「自分の仕事に自信を持って取り組めるようになった」などが記述されていた。研修内容の業務への導入では20名(83.3％)が導入したと回答し、教育と医療の連携についての校内研修の実施、子どもに接するときの態度、コラージュなどが記述されていた。さらに参加者のセルフエスティームは、研修参加前に比べて研修終了時および3ヵ月後は有意に高くなっていた。以上のことから本プログラムの内容が実践に活用されていることが明らかとなり、その有効性が示唆された。
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Research Products
(2 results)
