2013 Fiscal Year Research-status Report
理科授業におけるメタ認知能力育成を意図したパフォーマンス評価の導入
| Project/Area Number |
25560080
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research
|
| Research Institution | Kochi University |
|---|
Principal Investigator |
中城 満 高知大学, 教育研究部人文社会科学系, 講師 (80610956)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
| Keywords | パフォーマンス評価 / メタ認知能力 / 科学リテラシー / 科学的思考力 / 理科授業 |
|---|
| Research Abstract |
平成25年度は，パフォーマンステスト・モデル作成を主な目的として研究を行った。これは，本研究で開発を試みようとしているパフォーマンス評価授業実践のための基本的な考え方を構築するためのものである。
具体的な内容としては，研究授業指導案作成と研究授業実施，授業記録蓄積・分析をおこなった。研究授業については，高知大学教育学部附属小学校第4学年の児童を対象として，「電気の働き」の単元についておこなった。本実践を通して，学習内容に対する児童の理解は言葉の記憶等だけでは十分促進されず，体験的な活動や自ら規則性を発見する過程を導入することがその理解には大きな効果をもたらすことが明らかとなった。このような体験的活動，自ら発見する過程を具体化するために，パフォーマンス評価の手法が大変効果的であることが証明された。さらに，このようか過程において，児童は既習の内容を十分理解仕切れていなかったことを自覚するとともに，この学習内容を再認識し，理解がより深まったことが，授業記録における児童の発言や学習後の感想などから推測できた。
この実践研究を通して，パフォーマンス評価の授業導入に当たっての条件として，以下の2点が明らかとなった。①既習の学習内容を含んでいるが，児童が体験していない実験や観察をパフォーマンステストとして学習活動に導入すること。②設定されるパフォーマンステストは，解決の過程を段階的に児童自身が体験することができる内容であること。これらの条件は，本研究におけるパフォーマンステスト・モデルとして位置づけることができるものである。
以上の研究成果は，2014年7月に開催される国際理科教育学会（ASERA2014）において発表される予定である。また，本実践研究の基盤となった先行研究については，第62回日本理科教育学会全国大会（2012），科学教育研究（Vol.38 No1）等において発表された。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画書にもあるとおり，平成25年度においては，パフォーマンステスト・モデル作成を主な目的としている。そのモデル作成の条件として，①既習の学習内容を含んでいるが，児童が体験していない実験や観察をパフォーマンステストとして学習活動に導入すること。②設定されるパフォーマンステストは，解決の過程を段階的に児童自身が体験することができる内容であること。が明らかとなった。これは，本来の計画通りの進捗状況であるととらえている。
したがって，26年度は，これらの条件を満たすようなパフォーマンステストの実践を蓄積していく段階に移行しようと考えている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今後については，本年度の成果をもとにできるだけたくさんの実践事例を蓄積したいと考える。その際，パフォーマンステストを設定するために必要なその他の条件も明らかとなるであろう。これらの条件も加えることにより，児童自身のメタ認知能力育成のための理科授業実践の開発に努めたい。
特に，これまで行ってきた授業実践においては，物理化学領域における学習内容を扱ったものばかりであった。より汎用性の高いパフォーマンス評価導入のためには，学習内容や学年のちがいに依存しないパフォーマンステスト設定の条件を明らかにする必要がある。生物地学領域における学習内容でも，平成25年度に明らかとなった条件が当てはまるのかを検証するとともに，他学年，さらには中学校においても同様の条件が当てはめることができるのかを検証する必要がある。平成27年度（最終年度）に向けてはこのようなことも視野に入れつつ研究を進めたいと考えている。
|
Research Products
(4 results)
