2015 Fiscal Year Annual Research Report
三次元動作解析を用いた頚部可動域計測法の開発と嚥下リハビリテーションへの応用
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25560252
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| Research Institution | Teikyo University |
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Principal Investigator |
緒方 直史 帝京大学, 医学部, 教授 (10361495)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中原 康雄 東京大学, 医学部附属病院, 助教 (80595968)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 三次元動作解析 / 頚椎 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
頚部運動は自由度が高く，精確な可動域測定が困難であったが，われわれは三次元動作解析装置を用いた計測法を開発した．一方，変形性頚椎症やそれに対する手術後には屈伸の可動域に制限が生じることが知られているが，側屈・回旋については評価されていない．われわれは，変形性頚椎症の手術による頚部運動の変化を評価するため，変形性頚椎症患者の手術前後の頚部運動計測を三次元動作解析装置を用いて測定した．当院整形外科・脊椎外科に手術目的で入院した変形性頚椎症患者に対して術前と術後6ヶ月に，および患者と性別・年齢をマッチさせた対照者に対して，坐位姿勢で頚部屈曲・伸展・側屈・回旋運動を測定した．解析時，可動域の大きさで左右側屈・左右回旋を制限側・非制限側に分類した．対照群・患者群それぞれ9人が研究に参加した（男性8人，年齢61.0±14.2歳 vs 62.0±15.4歳）．患者群の頚部可動域は対照群と比較して，術前は伸展・制限側の側屈・非制限側の回旋のROMが，術後は伸展・制限側の側屈・非制限側の側屈・非制限側の回旋のROMが制限されていた．術前後でROMに有意な差を認めなかった．以上より、変形性頚椎症は屈伸のみでなく，側屈・回旋の可動域制限を生じることが分かった．本研究では手術による可動域の低下は認めず，術後早期のリハビリテーション介入や手術の局所化など患者の病態にあわせた治療法の選択が有効であったと考える．
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