2014 Fiscal Year Research-status Report
下肢関節疾患術後に対する上肢運動の鎮痛効果機序解明とバイオマーカー探索
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25560263
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
沖田 実 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (50244091)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中野 治郎 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 准教授 (20380834)
坂本 淳哉 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 准教授 (20584080)
森本 陽介 長崎大学, 病院(医学系), 技術職員 (40534409)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 理学療法 / 運動療法 / 上肢運動 / 鎮痛効果 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は膝関節の靱帯再建術後患者を対象とし、術後早期からの上肢エルゴメータを用いた運動負荷の介入がその後の痛みや身体運動機能におよぼす影響を検討した。
対象は前十字靱帯あるいは後十字靱帯損傷後に自家腱を用いた再建術が施行された25名（男性17名、女性8名）で、その平均年齢は20.4歳であった。方法として、対象者を①通常のクリニカルパスに準じた理学療法（以下、PT）プログラムを実施する群（対照群、n=12）、②通常のクリニカルパスに準じたPTプログラムに加え、上肢エルゴメータを用いた運動負荷を実施する群（上肢運動群、n=13）の2群に無作為に振り分けを行った。そして、上肢運動群に対しては最大心拍数の40～50％の負荷強度で1日10分、週5回、退院日まで上肢エルゴメータを用いた運動負荷を通常のPTプログラムに追加して実施した。なお、今回の対象者に対するPT介入期間は7日～10日、平均8.4日であった。
評価には痛み強度としてvisual analogue scale（VAS）を用い、移乗や歩行などの自立日数に基づいて身体運動機能を評価した。
結果、年齢や性別、在院日数、術式などといった基本属性に関しては2群間で有意差は認められなかった。一方、VASに関しては2群ともに術後2日目より退院時は有意に低下し、いずれの群も術後痛の軽減効果が認められた。しかし、その変化の程度には2群間で有意差を認めず、上記した身体運動機能に関連するすべての指標とも2群間で有意差は認められなかった。
以上のように、通常のPTプログラムのみでも術後痛ならびに身体運動機能の改善効果を認め、上肢運動を追加して実施しても、さらにその効果が高まる結果は得られなかった。この要因としては第一に介入期間の短さがあげられ、今後は主な退院先である回復期リハハビリテーション病院とも連携しながら追跡調査を行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初は股・膝関節の人工関節置換術後の患者を対象者に想定していたが、実際に手術を受ける患者は75歳以上の後期高齢者が予想以上に多かった。そして、数ヶ月の予備調査の結果、このことが影響し、術後早期から上肢運動を利用した運動負荷を実施できる対象者をある程度のサンプル数リクルートすることは難しいことが判明した。そこで、対象者を年齢層が若い膝関節の靱帯再建術後患者に変更することとし、このような経緯で本格的なデータ収集開始時期が遅れたといえる。現在は順調にデータ収集が行えており、今後も継続予定であるが、大学病院の特性上、入院期間が短く、十分な介入期間が確保できないため、今後は主な退院先である回復期リハハビリテーション病院とも連携しながら追跡調査を行っていく。
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| Strategy for Future Research Activity |
昨年実施した動物実験研究の結果と今年度実施した臨床研究の結果は、一様ではなく、特に後者の臨床研究においては、介入期間の問題などを今後改善する必要がある。そこで、近郊の回復期リハビリテーション病院にも協力を仰ぎ、大学病院からの退院者に限られるものの、継続してデータ収集が行えるよう整備していく。あわせて、動物実験モデルから採取した生体試料の解析を進め、運動誘発性疼痛抑制効果の生物学的機序を明らかにする。そして、以上の成果に基づいて、運動器疼痛に対する運動療法を主体とした理学療法の有効性を提示していく。
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