2013 Fiscal Year Research-status Report
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25560354
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Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research
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| Research Institution | University of the Ryukyus |
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Principal Investigator |
宮城 めぐみ 琉球大学, 医学部, 助教 (60632015)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 潜在性鉄欠乏 / 血管内皮細胞 / ヘルスプロモーション / 貯蔵鉄 |
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| Research Abstract |
本研究は、体内貯蔵鉄は果たして有益であるかということを調査するために、体内の貯蔵鉄（血清フェリチン及び可溶性トランスフェリン受容体）の至適量の探索、体内貯蔵鉄と血管内皮機能との関係、そして貯蔵鉄不足と判断された対象者には鉄剤投与で血管内皮機能に変化を与えるかということを検討することが目的である。
本年度は、この研究の目的に照らし、研究体制のセットアップを行うために設備環境を整えた。本事業を推進するために有識者との議論を行ない、調査方法について見直しを行い、研究の推進を図った。平成25年度に引き続き、平成26年度までに対象者にインフォームドコンセントを行い、了承の得られた約100症例の臨床データを収集予定である。対象者は血液検査と血管内皮機能検査であるFMD検査を行い、データを蓄積する。微量元素の血中濃度が、必ずしも体内の微量元素量を反映していない可能性があり、栄養調査も同時に行い、体内微量元素の把握とわが国の栄養調査結果と一致しているか検討を行う。食事調査の分析をもとに、栄養摂取量（鉄・亜鉛・カルシウム等）と血管内皮機能と相関があるか検討する。
今回の研究では、鉄過剰を心配するより鉄欠乏、とくに潜在性鉄欠乏性貧血も問題であるということを提言できればと考えている。男女共同参画社会が唱えられ、女性の社会進出は目覚ましい。「何となく気だるい、気が進まない、活力がない、集中力が上がらない、眠気」などの貧血症状を呈している女性が多いようでは日本社会における資源の喪失であり、大きな社会問題と言える。とりあえずは広報活動により国民全体に鉄欠乏に対する意識づけを発信したい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本科研事業を推進するために有識者との議論を行ない、調査方法の見直しが必要となり事前準備期間に時間を費やした。そして申請時期から採択時期の間で部署の変更があり、研究体制を十分に整えるための時間的余裕がなかった。以上のことから、平成25年度の研究達成度は当初の計画内容からすると、十分に実施されたとは言えないため、今回は上記の評価と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成25年度にセットアップし、平成26年度までに対象者にインフォームドコンセントを行い、了承の得られた約100症例の臨床データを収集予定である。対象者は血液検査と血管内皮機能検査であるFMD検査を行い、データを蓄積する。加えて食事調査も行うことを予定としている。食事調査の分析をもとに、栄養摂取量（鉄・亜鉛・カルシウム等）と血管内皮機能と相関があるか検討する。平成26年度初めに倫理委員会に本研究を提出し、予定通り本科研事業を遂行する予定である。また、当初の計画よりやや研究の開始が遅れているが、平成26年度からは、研究協力者も加わってもらう予定となっており、研究協力体制が整うため、最終目標は達成できるものと考える。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
本科研事業を推進するために有識者との議論を行なったところ、調査方法の見直しが必要で、再度事前準備期間が必要であった。また、申請時期から採択時期の間で部署の変更があり、研究体制を十分に整えるための時間的余裕がなかったため、当初の計画よりやや遅れている。H26年度は本事業を推進するための研究方法が確立し、研究環境整備も整ったため、今後、研究成果を達成することは可能である。
平成25年度にセットアップし、平成26年度までに平成25年度分も併せて約100症例の臨床データを収集予定である。平成26年度初めに倫理委員会に本研究を提出し、予定通り本科研事業を遂行する予定である。また、今年度から研究協力者も加わってもらう予定で、研究協力の体制が整うため、平成25年度分の助成金含めて、平成26年度に使用する予定である。最終的には研究の目標は達成できるものと考える。
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