2014 Fiscal Year Research-status Report
東西交流史の新たな視角：メキシコ史研究から見る東・東南アジアの文化変容
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25570006
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
宮原 曉 大阪大学, グローバルコラボレーションセンター, 教授 (70294171)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井上 幸孝 専修大学, 文学部, 准教授 (20399075)
伏見 岳志 慶應義塾大学, 商学部, 准教授 (70376581)
立岩 礼子 京都外国語大学, 外国語学部, 教授 (80321058)
菅谷 成子 愛媛大学, 法文学部, 教授 (90202126)
ヒメネス ホアンラモン 滋賀県立大学, 環境科学部, 准教授 (10525281)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 地域研究 / 東南アジア / メキシコ / 地域交流 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、16～18 世紀、ヨーロッパ世界との邂逅に伴う東・東南アジアの文化変容を、人類学的視点をも交えて再解釈することにある。平成26年度は、メキシコから海上貿易によって東・東南アジアにもたらされたモノ、技術、情報が伝達されるプロセス、および媒介者による翻訳・編集を調査項目とする歴史学、社会人類学、考古学的調査をフィリピン、中国・福建省、メキシコで実施するとともに、８月にフィリピン・セブ、およびマニラにおいて、研究分担者全員参加による合同調査を実施した。
また８月には、合同調査の期間にあわせ、フィリピン・セブ市サンカルロス大学において、国際研究セミナーを開催し、①メキシコと東・東南アジアとの間の銀、穀物、嗜好品、建築技術、絹、陶磁器等の流通の実態、②これらの財やモノ、技術をめぐる情報の伝達、翻訳、編集の実態、③財やモノ、技術をめぐる双方向での情報のやり取りが東・東南アジアにもたらした文化変容の３つのフェイズに関する中間報告をおこなうとともに、現地の研究者と情報交換を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
現地調査について、中国福建省、メキシコでの個々の現地調査に加え、フィリピンにおいて合同調査を実施することができた。
25年度、２６年度の現地調査を通して得られたデータを検討するためのワークショップに関しては、当初、国内での開催を予定していたが、限られた予算を有効利用する観点から、フィリピンでの合同調査にあわせて実施した。これにより、メキシコからフィリピンへのモノ、技術、情報の伝達と翻訳に関する多角的理解が可能となるとともに、当初、考えていた以上に、研究成果の現地社会への還元、さらに文化遺産の保存や次世代への継承への意識の向上を喚起することができた。
またインターネット上での作業スペースの活用も順調であり、研究分担者の間で、本テーマに関する情報交換にとって有益であった。以上の点から、本研究は、ほぼ計画通り、順調に進んでいると言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度は、25年度の報告において指摘した推進方策に即して、フィリピンのセブ、およびマニラで本研究のテーマに関わるワークショップと合同調査を行った。メキシコ史、および東南アジア地域研究を専門とする研究分担者、様々な研究分野を持つ現地の研究者を交えて議論する機会を得ることができ、本研究のような挑戦的萌芽研究をすすめるうえでワークショップを含む合同調査がきわめて有効な研究手法であることを改めて自覚した。本年度は、同様のワークショップを国内において開催し、本研究の成果の還元をめざしたい。
合同調査では、新たにキャッサバ、モンゴといった農産物の重要性が明らかとなった。この点は昨年度の報告書でも指摘した点であるが、こうしたモノ、技術、情報の伝播のプロセスや、東・東南アジアの貿易を担う中国人商人のそうしたプロセスへの関与をさらに明らかにするためには、なおいっそう資料収集面での工夫が必要である。本年度は、資料のあり方についてより詳細な検討を加え、本研究が発展していく方向性を探ってみたい。
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| Causes of Carryover |
海外現地調査の実施に関しては、単年度の分担金では当初の計画を実施することが困難であり、繰り越して２年度の合算により、現地調査を実施する必要があったため。なお、当初計画の現地調査は、運営費交付金による個人研究費などにより実施している。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
東南アジア、中国、メキシコでの現地調査に使用する。
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