2014 Fiscal Year Annual Research Report
タブレットPC提示による面接社会調査の標準的技法の開発
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25590112
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
吉川 徹 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (90263194)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
赤枝 尚樹 関西大学, 社会学部, 助教 (50645546)
西森 年寿 大阪大学, 人間科学研究科, 准教授 (90353416)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | CAPI法 / 面接社会調査 / タブレットPC |
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| Outline of Annual Research Achievements |
タブレットPCによるCAPI法訪問面接調査に、日本の社会調査方法論のブレイクスルーの可能性を見出そうとする本研究では、日本国内で初めて実働可能なシステムを構築し、本格的に調査現場において稼動させた。
まず、調査実施の専門機関との入念な意見交換の行い、調査現場でのニーズやノウハウを把握した。それによると、実施上ボトルネックになっているのは、調査員(一般の嘱託社員)の電子機材操作能力の限界であることがわかった。
そこで、機器操作をできるだけ簡略化して、調査員のみならず一般対象者でも特段の事前知識なしで操作が可能なシステムを想定した。そしてこのコンセプトに従って、アンドロイド専用アプリの開発を行った。具体的には、サイズの大きい10インチのタブレットPCを調査員操作機として、そこに対象者リストと訪問記録、調査データの回答を入力できるアプリケーションをインストールした。さらに小型のタブレット(7インチ画面)をこれにBluetooth接続して、対象者機として選択肢を提示することとした。操作はいずれも平易な日本語のボタンタッチのみとした。
続いてこれを従来の質問紙と回答カードを用いた個別訪問面接法との比較可能性をもつ調査に導入した。これにより計230組のタブレットPCを実際にセットアップして調査票をインストールし、1機につき40ケース程度の対象者ファイルを読み込む実働試験を行うことができた。
こうして確立した調査実施、回答入力の総合的なが流れは、2つの社会調査で実働させた。その1つは2014年10月に実施された首都圏でのモード比較調査であり、もうひとつは2015年1～3月に全国9000サンプル450地点で展開された個別訪問面接調査である。これらにより、開発した技法にどのような利点があり、どのような課題があるかということを明確化することができた。
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