2014 Fiscal Year Research-status Report
立体保護されたp性の高いリンを鍵構造とするリン版ポリアニリンの合成研究
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25600020
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
佐々木 茂 東北大学, 理学(系)研究科(研究院), 助教 (90254143)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | リン / ポリアニリン / ジアリールホスフィン / ブロモ基 / ターフェニル / 合成中間体 / 重合反応 / 光分解 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
立体保護されたリン版ポリアニリン合成における重合反応における単量体やリン版ポリアニリンのモデル化合物合成を目的として4-ブロモアリール基を有する立体保護された1級及び2級ホスフィンの合成を検討した。特に平成25年度に引き続き検討した立体保護基としてm-ターフェニル型置換基を有するホスフィンについては、立体保護されたリン版ポリアニリン合成における遷移金属錯体触媒を用いたクロスカップリング反応による重合反応の単量体に相当する4-ブロモ-2,6-ビス(2,4,6-トリイソプロピルフェニル) フェニル基を有する1級ホスフィンを合成し安定な化合物として単離することが出来た。更に単量体ユニットに相当する4-ブロモ-2,6-ビス(2,4,6-トリイソプロピルフェニル) フェニル基及びフェニル基を有する 2級ホスフィンを合成し空気中安定な化合物として単離した。また、立体保護されたリン版ポリアニリンの部分構造や末端部に相当する嵩高いアリール基と4－ブロモフェニル基や5-ブロモ-2-チエニル基を有するジアリールホスフィンを3塩化リンにアリール基を連続して導入することにより合成した。一方でこれらの2級ホスフィンのブロモ基のアルキルリチウムを用いたハロゲン‐メタル交換及びクロロホスフィン類との反応についてはハロゲン‐メタル交換に関してt－ブチルリチウム等の比較的強い条件を要することが分かった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
東日本大震災後に震災対策として建てられた免震新棟が2015年9月に完成し、10月から12月にかけて大型機器の移動を含む大規模な引っ越しがあり実験停止となったため研究が遅延した。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度までに合成した4-ブロモ-2,6-ビス(2,4,6-トリイソプロピルフェニル) フェニルホスフィンに代表される「4位にブロモ基を有する立体保護基」を有する１級ホスフィンのパラジウム, 銅等の遷移金属錯体触媒を用いたクロスカップリングによる立体保護されたリン版ポリアニリンの合成研究を遂行する。同時に上記ホスフィン類のジハロベンゼン、チオフェン誘導体等との遷移金属錯体触媒を用いたクロスカップリング反応や、上記ブロモアリールホスフィン類合成時の合成中間体として得られるクロロホスフィン類へのアリールリチウム等の求核試剤との反応を用いることによりリン版ポリアニリンの部分構造、オリゴマーの合成を検討する。また、「4位にブロモ基を有する立体保護基」を有する2級ホスフィン誘導体はp-フェニレンジアミン等のアニリン誘導体との遷移金属錯体触媒を用いたクロスカップリングや銅触媒を用いたウルマン型カップリングによりポリホスフィン－ポリアニリン共重合体へと誘導できることが期待される。そこで、上記ブロモアリール基を有する２級ホスフィン誘導体への遷移金属触媒反応によるジアリールアミン部位の構築を検討しポリホスフィン－ポリアニリン共重合体合成を検討する。さらに、ブロモアリール基を有する２級ホスフィン誘導体を鍵合成中間体とする遷移金属触媒反応によるジアリールアミン部位の構築や求核的な窒素官能基導入と還元によるポリホスフィン－ポリアニリン共重合体の部分構造の構築についても検討する。最終的には、これらリン版ポリアニリン、そのオリゴマー、ポリアニリンとの共重合体の構造を分光学的測定により明らかにするとともに、その酸化還元的性質の電気化学的測定や化学的酸化による探究やプロトン化による電子状態の変化を明らかにする。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したこと、及び新築された免震棟への引越により実質的な研究期間が減少したことに伴い発生した未使用額である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度請求額と合わせ、平成27年度の研究遂行に使用する予定である。
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