2014 Fiscal Year Annual Research Report
農産物消費行動研究への「解釈レベル理論」の適用可能性に関する理論的・実証的研究
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25660180
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| Research Institution | Tokyo University of Agriculture |
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Principal Investigator |
大浦 裕二 東京農業大学, 国際食料情報学部, 教授 (80355479)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
廣政 幸生 明治大学, 農学部, 教授 (00173295)
氏家 清和 筑波大学, 生命環境科学研究科(系), 准教授 (30401714)
吉田 晋一 独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構, その他部局等, 研究員 (50469839)
櫻井 清一 千葉大学, 園芸学研究科, 教授 (60334174)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 解釈レベル理論 / 農産物 / 消費者行動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、農産物を対象とした解釈レベル理論の妥当性を検証するために、学会での議論及びアンケートを実施した。
まず、昨年度実施した解釈レベル理論の計測方法の妥当性については、日本フードシステム学会にて個別報告を行い、その方法の妥当性について議論を行った。その結果、解釈レベルの操作により、回答者の選択行動は有意に変化したことが確認されたものの、一方、仮想バイアスを低減させる効果があるとされるhonesty priming操作群では、有意な選択行動の変化は確認できなかった。このことから、何らかの事前作業により仮想的選択行動が変化する可能性とともに、事前作業の種類により、変化のあり様が変わってくることも示唆された。しかし、仮想バイアスと解釈レベルとの関係は、十分に検証することはできなかった。
次に、複数ある心理的な距離（時間的距離、社会的距離、空間的距離）が農産物の場合にどのように表れるかを確認するために、アンケート調査を実施した。その結果、社会的距離は商品品質、商品価格、店舗利便性、商品知名度の全ての評価軸で影響を与えた。時間的距離は店舗利便性の評価軸で影響を与えた。その他の心理的距離と評価軸の組み合わせでは有意差が得られなかった。すなわち、解釈レベル理論は農産物消費行動分析においても一定の有効性を持つといえることが明らかになった。
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