2013 Fiscal Year Research-status Report
皮膚および口腔粘膜における炎症の蔓延化メカニズムの解析
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25670795
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
東 みゆき 東京医科歯科大学, 医歯(薬)学総合研究科, 教授 (90255654)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大野 建州 東京医科歯科大学, 医歯(薬)学総合研究科, 助教 (80435635)
津島 文彦 東京医科歯科大学, 医歯(薬)学総合研究科, 助教 (90456210)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 歯学 / 免疫学 / 慢性炎症 / 口腔粘膜 / IL-33 / 免疫抑制分子 |
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| Research Abstract |
本研究目的は、慢性炎症部位における炎症応答を、組織障害部位の傷害細胞から放出される内在性危険信号伝達分子であるIL-33と免疫抑制分子CD274 (B7-H1/PD-L1)および VISTA (PD-1H)の関与に注目して、皮膚および口腔粘膜における慢性炎症病態の解明を目指すものである。免疫担当細胞のみならず上皮組織細胞との細胞相互作用にも目を向ける。
マウス口腔粘膜慢性炎症モデルを樹立するために、 DNFBあるいは FITCハプテン塗布による皮膚接触過敏症モデルを改変して、口腔粘膜慢性炎症モデルの樹立を試みたが、反復投与による炎症応答のコントロールが皮膚と比較して非常に困難であることがわかった。特定の口腔粘膜に限局させる投与方法の改善が必要であることがわかり、継続してモデル改変を行っている。
皮膚および口腔粘膜由来扁平上皮癌および角化上皮細胞における刺激前後のIL-33発現変化をmRNAおよびタンパク質レベルで解析した。 IL-33が免疫応答誘導におけるアジュバントとして機能するかどうかを解析する前段階研究として、 IL-33欠損マウスにおける抗腫瘍免疫応答を検討した。同系腫瘍CT26皮化接種では、 IL-33欠損マウスにおいて明らかな腫瘍増大の増強が認められた。他の腫瘍モデルにおいても検討するとともに、関与細胞について検討中である。
外界からの刺激を受ける全身の皮膚および粘膜における免疫抑制分子 CD274(B7-H1/PD-L1)の発現を解析したところ、興味深いことに舌背と歯肉の有棘細胞層にのみ未刺激でのB7-H1発現が認められた。この発現は、年齢依存的に増強された。同じ扁平上皮であってもB7-H1を発現していない皮膚や頬粘膜へTPA塗布刺激を行ったところ、基底細胞を含むすべての角化細胞にB7-H1発現誘導が見られた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の計画では、ハプテン抗原による口腔粘膜炎症モデルを樹立し、急性期、亜慢性期、慢性期に分けて、組織を採取し、網羅的解析を実施する予定であったが、皮膚と異なり口腔粘膜における反復抗原塗布モデル樹立できなかった。そこで、年度計画を変更し、 IL-33および免疫抑制分子 B7-H1の発現解析に焦点を当てた研究を先行させた。 IL-33に関しては順当な結果がえられ、 B7-H1に関しては、当初予想していなかった口腔特異的な興味深い発現制御の結果が得られた。
DO11.10トランスジェニックマウスを使用する研究においては、マウス供給の関係から若干実験の遅れがあるが、実験系は動いているので、今後は予定通り進行できると思われる。
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| Strategy for Future Research Activity |
マウス口腔粘膜炎症モデル樹立にこだわることなく、 DO11.10TCRトランスジェニックマウスCD4+ T細胞移入とOVA抗原粘膜塗布の実験系を進行させる。
IL-33あるいは B7-H1欠損マウスや中和抗体投与によるエフェクターあるいはエフェクターメモリー T細胞の存在を粘膜局所において同定する。
特に、我々は新規に発見した舌背と歯肉に発現するB7-H1の機能的意義と発現制御の分子機能を明確にする。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
次年度使用額として発生した金額は、事務手続きの関係上次年度の計上となったため。
3月に納品した物品の支払いが、4月に行われた。
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Research Products
(1 results)
