2013 Fiscal Year Research-status Report

超音波測定による長期臥床切迫早産妊婦の筋力の経時的な変化

Research Project

Project/Area Number	25670974
Research Category	Grant-in-Aid for Challenging Exploratory Research
Research Institution	Nagasaki University
Principal Investigator	大石和代長崎大学, 医歯(薬)学総合研究科, 教授 (00194069)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	江藤宏美長崎大学, 医歯(薬)学総合研究科, 教授 (10213555) 荒木美幸長崎大学, 医歯(薬)学総合研究科, 准教授 (10304974) 沖田実長崎大学, 医歯(薬)学総合研究科, 教授 (50244091)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2016-03-31
Keywords	大腿四頭筋筋厚 / 超音波診断 / 切迫早産妊婦 / 下肢筋力低下
Research Abstract	本研究の目的は、切迫早産妊婦及び正常妊婦の大腿四頭筋筋厚を超音波診断機器を用いて縦断的に測定し、妊娠中の安静臥床が妊婦の下肢筋力にどのように影響するかについて明らかにすることである。以上の研究目的を遂行するために、以下の手順で実施することとした。１．切迫早産妊婦の大腿四頭筋筋厚を縦断的（入院時、入院後は出産まで1回/週、出産1日、出産5日、出産1ケ月）に調査してデータを蓄積し、特徴を明らかにする２．正常妊婦の大腿四頭筋筋厚を縦断的（妊娠22週以降、出産入院時、出産1日、出産5日、出産1ケ月）に調査してデータを蓄積し、特徴を明らかにする。３．切迫早産妊婦の大腿四頭筋筋厚のデータと正常妊婦の大腿四頭筋筋厚のデータの比較から、妊娠中の安静臥床による下肢筋力の継時的な変化について明らかにする。平成25年度の実施計画は、上記１．及び２．について夫々約25名程度を対象に測定を実施することであった。実施前に、若年女性の大腿四頭筋筋厚が大腿四頭筋筋力を反映するかどうかについて予備調査を実施した。20代女性19名（健常肢34肢）を対象に実施した結果、大腿四頭筋筋厚と大腿四頭筋筋力の間に有意な正の相関（0.47、p＜0.01）を認めた。倫理委員会承認後に妊婦を対象に事前調査を実施したが、測定時の体位の違いが（特に、妊娠末期のセミファラー位））が測定値にわずかながら誤差を生じさせることが明らかになった。測定体位について再検討し、妊娠中から産褥1ケ月まで一定の測定体位（30度のセミファラー体位）で実施することにした。現在、正常妊婦を対象に縦断的調査を開始している。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 研究を開始するにあたり、先行文献について再度見直しを行ったところ、「若年女性では、大腿四頭筋筋厚の個人差が小さく測定の分布範囲が狭いために、大腿四頭筋筋厚と大腿四頭筋筋力とでは統計的に相関が出にくい」との報告を認めた。そこで、研究方法についての妥当性を確実にするために、研究開始前に、20代女性19名を対象に大腿四頭筋筋厚が大腿四頭筋筋力を反映するかどうかについての調査を実施した。調査の結果、大腿四頭筋筋厚が大腿四頭筋筋力の指標になることを確認することができたが、このため、研究開始が遅れてしまう結果となった。また、倫理委員会承認後に妊婦を対象にプレテストを実施した結果、測定時の体位の違いが（特に、妊娠末期のセミファラー位の角度のわずかな違い）が測定値に誤差を生じさせることが明らかになった。そのため、測定体位について再検討し、妊娠中から産褥1ケ月まで一定の測定体位（30度のセミファラー体位）で実施することにした。以上の2点が、現在までの達成度が遅れている理由である。
Strategy for Future Research Activity	研究分担者及び研究協力者は、超音波診断機器の測定技術について十分な研修を受け、一致率はほぼ100%になっている。今年度は、研究場所である病院の研究協力者とさらに連携を深め、研究を推進していく。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	研究方法についての妥当性を確実にするために、研究開始前に大腿四頭筋筋厚が大腿四頭筋筋力の指標になることを再度確認した。また、測定時の体位についても再検討した。このため研究開始に遅れを生じ、初年度計画より少ない対象数となり、人件費・謝金に残額（40,762)を生じる結果となった。調査はスタートしており、次年度は対象数を増やして調査を実施することが可能であるので、翌年分ととして請求した助成金と今年度残金を合わせて使用し、研究を促進する。