2014 Fiscal Year Research-status Report
超早産で超・極低出生体重児のスキンケアの標準化に向けた皮膚トラブルの要因調査
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25670983
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Research Institution | Juntendo University |
Principal Investigator |
桑村 淳子 順天堂大学, 保健看護学部, 助教 (80615815)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小川 薫 順天堂大学, 保健看護学部, 教授 (50177127)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 極低出生体重児 / 超低出生体重児 / 超早産児 / 皮膚トラブル |
Outline of Annual Research Achievements |
超早産(在胎28週未満)で超・極低出生体重児(出生体重1500g未満)の皮膚防衛機構は不十分なため皮膚トラブルの発生リスクが高く、皮膚トラブルによっては生命の危険にさらされる恐れがある。しかし日本では超早産で超・極低出生体重児のスキンケアに関する報告はほとんどなく、皮膚トラブルを最小限にするスキンケアの標準化が必要である。 スキンケアの標準化に先立ち、皮膚トラブルを起こしていると考えられる要因を検索する必要があり、その方法として、患児の栄養状態を含めた全身状態、人的要因、環境要因を可能な限り観察調査をしている。 平成25年度に引き続き、超早産で超・極低出生体重児を対象に縦断的な調査を実施している。本来は超早産で超・極低出生体重児は出生しない方が望ましいことでもあり、症例数は少ない。当初より複数年に渡ったデータ収集を計画していたため、引き続き調査を継続している。週数があまり変わらない患児の症例数が10人以上となった場合は、それらを比較したり、患児の修正週数が同じ時期を比較したりする横断的な調査をすることで、皮膚トラブルの要因を検討する計画である。 人的要因の一つに、超早産で超・極低出生体重児が排便した際などに皮膚ケアを行なう看護師の手技が考えられる。看護師の手技の一つとして、超早産で超・極低出生体重児の看護を半年以上経験した看護師に対して、皮膚ケアを行なう際に患児の皮膚にどのくらいの接触圧がかかっているのかを機械を使用して測定している。現在測定できたデータに関しては分析を行なっている途中であるため、引き続き分析を行なう。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成26年度は平成25年度に比べ、症例数が少なかったために、進捗状況は遅れている。計画段階でも症例数が少ないことは予想されていたため、複数年に渡ったデータ収集を設定している。今後も継続して調査を実施する。 また、ある程度の症例数がなければ、週数があまり変わらない患児間を比較したり、修正週数が同じ患児間を比較したりすることは難しい。今後症例数を増やしながら、検討を試みる。 調査の中で母体環境があまり変わらないと推測される二卵生双生児の症例を得ることができたため、日本看護科学学会でポスター報告した。2児ともに皮膚トラブルが起こっているため、皮膚トラブルが起こった際の状態比較により、原因の一つを推測した。 平成26年度は看護師の手技の一つである、超早産で超・極低出生体重児が排便した際などに行なう皮膚ケアが、患児の皮膚にどのくらいの接触圧として負荷がかかっているのかを機械を使用して測定した。実際の患児に対してケアを行なっている際には測定することができないため、対象となる児の人形を使用して測定した。現在測定できたデータに関しては分析を行なっている途中であるため、引き続き分析を行なう。
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Strategy for Future Research Activity |
超早産で超・極低出生体重児を対象に行なっている縦断的な調査は今後も継続して実施する。症例数が増加し、週数があまり変わらない患児間を比較したり、修正週数が同じ患児間を比較したりすることが可能となった場合は、検討する。 平成26年度に測定した、患児の皮膚ケア時に看護師がかけていると推測される接触圧に関しては、分析を進める。また、新たに超早産で超・極低出生体重児の看護を半年以上経験した看護師がいれば、接触圧の調査を行なう。
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Causes of Carryover |
研究発表は行なったが、論文の作成が行なえていないことによると考えられる。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
研究成果の一部でも、発表ができそうな部分は積極的に学会発表や論文作成を行なうようにする。
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