2015 Fiscal Year Research-status Report
ピアグループ-専門職連携型「子どもを亡くされた家族への支援プログラム」の開発
Project/Area Number |
25670986
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Research Institution | Kurume University |
Principal Investigator |
益守 かづき 久留米大学, 医学部, 教授 (20238918)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤田 史恵 久留米大学, 医学部, 講師 (60421301)
水落 裕美 久留米大学, 医学部, 助教 (70610583)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 子ども / 家族 / グリーフケア / ピアグループ / 支援プログラム |
Outline of Annual Research Achievements |
子どもをなくされた経験のある家族がピアサポートとしての役割を担い、看護師・医師、病棟保育士、他職種、大学教員と連携しながら、子どもを亡くされた家族のグリーフワークを支援するためのプログラムを開発するために、平成26年度はピアグループ-専門職者連携型「子どもを亡くされた家族への支援プログラム」の作成に向けて、以下のことを遂行した。 先行文献や活動手記などを分析し、子どもや家族に関わった看護者・医師、病棟保育士など他職種が、終末期から子どもの死後にわたる期間において、家族にどのようにかかわっているのかを明らかにし、支援プログラム案を検討中である。平成26年度は特に、プログラム実施にあたっての看護師、医師、病棟保育士、他職種、大学教員の役割の明確化と連携システムを検討中であること、支援プログラム案の内容や実施可能性に関する意見を収集する段階としていた。 研究と並行して、平成25年度より継続し、最近子どもを亡くされたご家族の有志と話し合いの場を持ち、新たなピアサポートグループの形成を支援している。1か月に1回開催しているが、亡くなった子どものことを話したりするのは大変困難な状況の様子で、看護教員の支援のみではなく、臨床心理士や子どもを亡くされて10年以上経過した家族の支援を受けながら会を進行している。既存のピアグループの交流会など支援プログラム案の検証がまだ不十分であることより現段階では時期を明確にしていない。今後、支援方法を具体化していく過程で検討していく予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
子どもを亡くされた経験のある家族がピアサポートとしての役割を担い、看護師・医師、病棟保育士、他職種、大学教員と連携しながら、子どもを亡くされた家族のグリーフワークを支援するためのプログラムを開発するために研究に取り組んでいる。研究者は、子どもを亡くされた家族の2つのグループに関わっているが、今回の研究では比較的子どもを亡くされてからの年数が短い家族への支援プログラムの開発を検討している。しかし、子どもを亡くされた家族が精神的に安寧な状況でないと思われる反応を示されていたため、研究協力依頼を遂行するのを現時点ですべきではないと判断した。
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Strategy for Future Research Activity |
平成27年度後半では、End-off-Lifeケアに関する研修を海外で受けてきた小児看護の他大学の教員にも研究遂行に関する意見をいただいていた。焦らず、継続的にかかわることと、プログラム内容についての意見をいただくことができたので、平成28年度遂行にむけて計画修正をしていく予定である。
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Causes of Carryover |
子どもを亡くされた家族が精神的に安寧な状況でないと思われる反応を示されていたため、研究協力依頼を遂行するのを現時点ですべきではないと判断している。平成27年度後半では、End-off-Lifeケアに関する研修を海外で受けてきた小児看護の他大学の教員にも研究遂行に関する意見をいただいていた。焦らず、継続的にかかわることと、プログラム内容についての意見をいただくことができたので、平成28年度遂行にむけて計画修正をしていく予定である。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
小児看護や家族看護の実践者やグリーフケアの実践者より指導を受け、支援プログラムを検討しなおす。子どもの養育経験のある家族を対象に、支援プログラムの展開方法や教育支援方法を、冊子やプロジェクターを使用して検証する。介入しているグループへの活用については、倫理的問題を解決しながら実施時期や方法論を検討する。
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