2014 Fiscal Year Annual Research Report
後発産業化諸国の中等教育拡大の国際比較研究：日本を起点としたアジア・東欧への展開
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25705014
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| Research Institution | Chukyo University |
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Principal Investigator |
相澤 真一 中京大学, 現代社会学部, 准教授 (00456196)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 日本 / 後期中等教育 / 教育拡大 / 生徒減少 / 東アジア / 東南アジア / 開発 / 私立学校 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成26年度は、国内外の研究協力者とともに、国際社会学会の横浜大会で発表を行い、全体で比較研究として統合できる研究成果を打ち出しあった。さらに、会議と現地調査を重ねて、最終年度の国際シンポジウム開催に向けた段取りを整えた。
主たる成果として以下の3点が挙げられる。
第1に、国際社会学会世界社会学会議横浜大会の教育社会学部会のうちの1セッションを本プロジェクトと強く関連させて開催させることに成功した。そこで、平成25年度より調査を進めてきた台湾、ベトナム、シンガポールだけでなく、香港、中国、ラテンアメリカの比較研究も加わり、特に中国とラテンアメリカについては新たな研究ネットワークを築くことに成功した。
第2に、日本教育社会学会では、研究協力者の協力も得て、拡大期のみならず、生徒減少期を見据えた後期中等教育のあり方について、ベトナム、台湾、日本の事例を比較検討する発表を行い、後期中等教育の拡大のあり方が減少期にどのような社会変容をもたらすのかを、日本を起点とした検討を行うことに成功した。
第3に、ベトナム、香港、中国などについては継続調査を実施し、事例の理解を深めたほか、韓国および全体を統合する比較分析についても研究協力を得られることになり、研究成果を比較研究としてまとめるための確固たる方向性を得た。
以上の成果の中間報告を最終年度に行うための国際シンポジウムの準備を、平成26年度末より進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初、平成26年度末完成を予定していたワーキングペーパーの完成にはいたらなかったものの、平成27年に行う国際シンポジウムおよび英語、日本語の成果物作成に向けた確固たる準備が進んでおり、概ね順調と言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度は、最終年度として、英語、日本語両方における研究成果を書籍でまとめることに向けた研究作業を進めていく。具体的には、5月に名古屋で国際シンポジウムを行い、そこで全研究協力者が集まり、研究の方向性とまとめ方を共有する。
その後は、全体のバランスを整えることと各国の調査を進めることを並行して行う。研究協力を得ることが比較して遅くなった韓国については、集中的に資源を投下して作業を進めていく。また、PISAデータや各国のマクロデータの収集に再度努め、全体を比較し見渡すことのできる視野を確立することを目指す。これらの作業の中間成果については、国内外の学会でも発表を予定している。この中間成果でのフィードバックを踏まえながら、最終年度内に研究成果をまとめられるように作業を進めていく。
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| Causes of Carryover |
年度末の3月31日に国内研究協力者全員が集まるミーティングを実施したものの、欠席者が出たため、その研究協力者の旅費分が次年度使用額として生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
欠席した研究協力者との情報の共有のため、代表者あるいは研究協力者の旅費として使用する予定である。
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Research Products
(8 results)
