2014 Fiscal Year Annual Research Report
暑熱障害発生リスク評価のための広域温熱環境モニタリング手法の開発
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25740030
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| Research Institution | Mount Fuji Research Institute, Yamanashi Prefectural Government |
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Principal Investigator |
赤塚 慎 山梨県富士山科学研究所, その他部局等, 研究員 (80548743)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 熱中症 / 暑さ指数 / MTSAT / ひまわり / WBGT |
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| Outline of Annual Research Achievements |
広域温熱環境モニタリング手法の開発として、衛星リモートセンシングデータを用いた暑さ指数（WBGT）推定手法の開発を行った。まず、衛星リモートセンシングデータ及びGISデータを用いて、WBGT推定モデルを構成する各種変数の分布図を作成した。その後、地上気象データから推定されたWBGTを目的変数、気象衛星ひまわり(MTSAT)データの各チャンネルの輝度温度値や快晴時全天日射量、NDVI、標高等を説明変数とした重回帰分析によりWBGT推定モデルを導出した。推定したWBGTの精度検証を行ったところ、WBGTの推定誤差はRMSEで3.0℃程度であったが、熱中症予防指針にあるWBGTの温度基準を基にした熱中症警戒レベルマップをある程度精度良く（総合精度60％以上）作成することが可能であった。
次に、衛星リモートセンシングデータ及びGISデータから推定した温熱環境指標を用いて温熱環境を評価する際の暑熱障害発生リスクに基づく評価基準を明らかにするため、温熱環境指標と実際の暑熱障害発生件数との関連性を検証した。山梨県における2004年から2012年までの熱中症による救急搬送者データと気象観測データを利用して山梨県における熱中症発生の実態把握を行い、熱中症の発生には気象条件の違いの他に人口構成や主要産業等が影響を及ぼしている可能性があることを明らかにした。また、現在広く利用されている熱中症予防指針における熱中症警戒レベルの温度基準は全国共通であるが、地域毎に熱中症警戒レベルの温度基準が異なる可能性があり、衛星リモートセンシングデータを用いて作成した熱中症警戒レベルマップを有効に活用するためにも、都道府県レベルよりも小さいスケールの地域（市町村レベル）において、各地域の自然的・社会的な特性を考慮した熱中症警戒レベルに関する温度基準を検討する必要があることを示した。
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