2014 Fiscal Year Research-status Report
海溝型巨大地震の震源不均質の階層性が支配する強震動生成メカニズムの解明
| Project/Area Number |
25750146
|
|---|
| Research Institution | Kyoto University |
|---|
Principal Investigator |
浅野 公之 京都大学, 防災研究所, 助教 (80452324)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 地震 / 強震動 / 震源過程 / 海溝型巨大地震 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2011年東北地方太平洋沖地震を契機に、巨大海溝型地震の震源破壊過程や強震動予測に関する研究が進められている。従来の「アスペリティ（大すべり域）≒強震動生成域」の考え方が十分ではないことが明らかとなり、「大すべり域」と「強震動生成域」の関係の再定義が求められている。関連する知見を収集して総合化することともに、巨大海溝型地震のもつ震源の空間的不均質の階層性に対応した震源過程解析手法を確立し、震源でのすべりの空間的不均質の階層性と強震動生成メカニズムの関係を解明し、「強震動生成域」の物理的実態に迫ることを主たる目標としている。研究の実施に当たっては、大学院生1名の協力を得た。
１．2011年東北地方太平洋沖地震本震を研究対象として、特性化震源モデルの広帯域化に関する研究を継続した。平成25年度に提案した手法によるシミュレーション結果を分析して、各観測点での波形の特徴を検討し、問題点の把握を進めた。
２．連続的に複数の周期帯に分割した震源インバージョン手法を開発し、2011年茨城県沖地震に試験的に適用した。本震と同様、すべりの中心が解析周期帯によって異なっていることがわかった。
３．沈み込み帯など地下速度構造の複雑な地域において三次元地下速度構造を考慮した理論グリーン関数の計算に必要となる地震動並列化計算コードの整備、および三次元地殻速度構造モデルの検証を継続した。
４．研究期間中に発生した2014年11月22日長野県北部の地震について、震源破壊過程と震源域強震動の関係を議論するため、強震波形を用いた震源インバージョン解析を実施した。震源断層南部において、地表に明瞭な地表地震断層が発見されているが、強震動を伴う大きなすべりは、断層北部のやや深い領域に推定された。地表地震断層の変位量分布と震源断層のすべりの関係を考える上での重要な知見が得られた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成25年度に引き続き、平成26年度においても特性化震源モデルの広帯域化のための課題把握、新しい震源インバージョン手法の開発、ならびに三次元地震動計算コード開発の継続、及び周辺の関連研究の文献調査を進めた。当初の研究目的、実施計画をもとにしつつ、適宜臨機応変な対応をしながら概ね順調に進展していると判断した。
|
| Strategy for Future Research Activity |
当初の研究目的を達成するため、本研究を継続する。平成25～26年度に着手している新たな解析手法の開発、必要な計算機コードの整備・改良を継続する。
2011年東北地方太平洋沖地震本震及び最大余震の震源破壊過程と周期帯別強震動との関係に関する解析的研究を継続し、新たに開発している解析手法の妥当性や、解像力、改善すべき問題点の把握、それに基づく改良を進める。
上記の知見や既存の震源インバージョン結果の分析により、すべり分布の空間波数依存性などの調査を行い、海溝型巨大地震の特性化震源モデルの高度化を進める。
三次元地震動計算コードに関しては、先行研究の文献調査を実施し、海底地形等の影響を考慮した計算ができるよう、コードの改良を行う。
関連する資料文献の購入、国内外の学会等に参加し、研究成果の発表や関連する知見の収集を進める。
|
| Causes of Carryover |
平成26年度に計画していた計算機の購入を次年度以降に見送ったため。これによる研究進捗への影響は生じないように工夫した。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成26年度から継続して実施する研究成果の発表や情報収集を行うための旅費、発表登録費、物品費等として使用する予定である。
|
Research Products
(1 results)
