2013 Fiscal Year Research-status Report

脊髄損傷者における座位姿勢と臀部のずれ力－座面傾斜と背もたれ傾斜の影響－

Research Project

Project/Area Number	25750221
Research Category	Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
Research Institution	Teikyo Heisei University
Principal Investigator	泉美帆子帝京平成大学, 健康メディカル学部, 助教 (60511128)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2017-03-31
Keywords	国内情報交換 / 臀部ずれ力測定 / 座位姿勢計測
Research Abstract	本研究の目的は、脊髄損傷者の褥瘡発生を車いす座位における姿勢の変化と臀部に生じているずれ力に着目し、車いすの形状が座位姿勢・臀部のずれ力に与える影響を明らかにすることである。具体的な研究項目は、①椅子の座面傾斜角度（床の平行線と椅子座面のなす角度）の変化による、座位姿勢・臀部のずれ力の変化、②椅子の背もたれ角度（床の平行線と背もたれのなす角度）の変化による座位姿勢・臀部のずれ力の変化、以上①②を脊髄損傷者と健常者に対して実施することである。本研究は、対象者に対する健康保護の徹底、適切な臀部のずれ力の測定、適切な座位姿勢の設定が特に重要となる。そのため、物理的なずれ力の計測方法と座位装置の仕様に関して、リハビリテーション工学技士の助言を得ながら実現可能で有効な測定方法に関して検討を重ねた。具体的には、H25年4月～H26年1月で臀部ずれ力・座位姿勢の測定に関して信頼性のある測定機器・方法に関して検討を重ね決定し、H26年2月～3月に座位装置の仕様に関して検討を重ね決定した。検討結果は、１）臀部ずれ力に関して、①モルテン社製プレディア（簡易式体圧・ずれ力同時測定器）での測定、②東海ゴム製SRビジョン数値版での圧力・面圧中心の測定、③床反力計による床反力・重心位置の測定、を実施しプレディアによって計測される数値のみでなく臀部がずれる力を多面的に測定する。２）座位姿勢に関しては、光学式三次元動作分析装置VICN（インターリハ）で三次元的に測定する。３）座位装置に関しては、座面傾斜と背面傾斜角度、座面・背もたれ、足底設置、の詳細を決定し仕様書が完成した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 本研究は、対象者に対する健康保護の徹底、適切な臀部のずれ力の測定、適切な座位姿勢の設定が重要なポイントとなる。そのため、物理的なずれ力の計測方法と座位装置の仕様に関して、リハビリテーション工学技士の助言を得ながら実現可能で有効な測定方法に関して検討を重ねた。最も検討に時間を要したのは臀部のずれ力の測定に関してである。計画段階ではモルテン社製プレディア（簡易式体圧・ずれ力同時測定器）で臀部のずれ力を測定するとしていたが、プレディアで測れるずれ力だけでは褥瘡を発生させるずれ力としての信頼性が低いという助言を得た。そのため、褥瘡の発生に関係する臀部ずれ力の測定方法に関しての検討を重ねたため研究計画よりも実施状況が遅れいている。
Strategy for Future Research Activity	座位装置仕様が決定したため座位装置の製作に取り掛かる。完成次第、測定方法の最終確認・決定をし、帝京平成大学の倫理委員会の承認を得て健常者に対する測定を開始する。座位装置の製作に関して、①予算内で製作できない、②製作機関に半年以上要する、といった問題が発生する可能性がある。早急に予算内の座位装置が製作できるように、実現可能かつ有効な方法の代替案について随時検討していく。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	本研究は、対象者に対する健康保護の徹底、適切な臀部のずれ力の測定、適切な座位姿勢の設定が重要なポイントとなるため、物理的なずれ力の計測方法と座位装置の仕様に関して、リハビリテーション工学技士の助言を得ながら研究準備をすることが重要である。そのため、研究計画段階で準備期間を1年間とし、その間に高額物品である座位装置の製作を計画し物品購入・製作費用をH25年度の予算に入れていた。しかし、臀部のずれ力の測定において、計画段階で予定していた機器での計測だけでは信頼性が低いという助言が得られたため、実現可能で有効な測定方法に関して時間をかけて検討を重ねた。そのため、H25年度内に座位装置の製作に取り掛かれず、H25年度に座位装置製作に関する費用を使用していないため次年度使用額が生じた。 H26年度に座位装置の製作に取り掛かるため、座位装置の製作費用として設備備品費を使用する。健常者に対する計測を開始するため被験者謝金として人件費・謝金を使用する。情報収集のため学会参加するため学会参加費・旅費として国内旅費を使用する。