2014 Fiscal Year Research-status Report
選手雇用地域分散型トップスポーツクラブにおける選手雇用促進の課題と方策
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25750309
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Research Institution | Tokyo University of Technology |
Principal Investigator |
松橋 崇史 東京工科大学, メディア学部, 助教 (50599991)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | スポーツマネジメント / スポーツガバナンス / スポーツ政策 / 地域経営 / まちづくり |
Outline of Annual Research Achievements |
26年度は、25年度に実施した国内の選手雇用地域分散型クラブのリストアップに従って調査対象をリストアップすると共に、現状は選手雇用地域分散型を採用していないが、過去に採用していたクラブまでをも対象に調査対象をリストアップすることにした。リストアップの方針を変更した理由は、選手雇用を地域に分散させることで経営を安定させようとする方針が最適な方針だと考えられている場合と、そうした選手雇用方針ではチームの強化や良い選手を集めることに弊害を与えるので、なるべく一カ所の職場で雇用したい、プロで雇用したいと考えているケースが多いことが明らかとなったためである。 選手雇用地域分散型のクラブでは、女子サッカーで、島根県出雲市に拠点を置くディオッサ出雲FC、岡山県美作市に拠点を置く岡山湯郷ベルの関係者に対して調査を実施した。選手雇用地域分散型を採用した経験があり、現在はプロ主体のクラブ作りをしているクラブとしては長野県松本市に拠点を置く松本山雅FC、鳥取県全域をホームタウンとするガイナーレ鳥取を対象に調査を実施した。調査対象の方針転換のきっかっけは、選手雇用地域分散型を採用している社会人野球チームに対する調査を実施しようと関係者にインタビューをしている中で生まれた。 クラブをいかに支えるのか、それをどのような理論枠組みで説明しようとするのかについては25年度からの継続によって整理ができているが、選手雇用地域分散型の経営がどの種目でどのように必要になるのかについては、再度整理を行いながら、クラブ経営研究に位置づけていく必要がある。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
選手雇用地域分散型を採用していたクラブが、その方針の見直しを行うなど、調査計画段階で想定していなかったことが生じているが、見直しに対応して調査を実施できている。
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Strategy for Future Research Activity |
選手雇用地域分散型を採用していたクラブが、その方針の見直しを行っている傾向にある。リーマンショックの発生、その後の景気低迷、昨今の景気回復の兆しが見えるという経緯の中でスポーツクラブ経営を取り巻く環境が変化してきたことがその背景にあると考えられる。最終年度に残りの調査を実施し、スポーツクラブ経営における、選手雇用地域分散型雇用の役割や特徴を明らかにしていきたい。
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Causes of Carryover |
金額が大幅にオーバーしないように、交通費(特急利用料)を調整したため。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
2014年度以降に政策課題として浮上してきた地方創生の手段としてスポーツが着目される傾向があるのかどうかについて考察するために、関連書籍を購入する。それ以外は従前の計画通り使用する予定である。
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Research Products
(3 results)