努力に依存しない筋力発揮能力評価法の検証

2013 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 25750338
• Research Category: Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
• Research Institution: Aichi Shukutoku University
• Principal Investigator: 太田 洋一 愛知淑徳大学, 健康医療科学部, 助教 (60551760)
• Project Period (FY): 2013-04-01 – 2016-03-31
• Keywords: 収縮加重 / 活動後増強 / 筋力発揮能力 / 筋収縮特性 / 単収縮張力 / 筋力測定

Research Abstract

筋力発揮能力の測定はトレーニング効果または疲労やケガからの回復効果を定量化するために必要不可欠なものである。特に、随意的な要因（中枢性疲労ややる気など）を排除した、努力に依存しない（非随意的）筋力発揮能力の測定は筋機能を正確に評価する上での重要な測定法である。そこで、本研究の目的は、内在的な筋収縮特性である収縮加重（summation of contraction）と最大筋力発揮後に発揮張力が増大する活動後増強（Postactivation Potentiation）に着目し、努力に依存しない筋力発揮能力評価法の有用性を明らかにすることである。
本年度では、健康な男性１１名を対象に、活動後増強と収縮加重との関係および、素早い力発揮能力との関係について検討を行った。その結果、活動後増強による単収縮張力の増加率が大きい被検者ほど２回連続刺激での２回目の刺激による張力の増加率が大きいことが明らかとなった。これは、２回連続刺激における様々な刺激間隔（2ms, 4ms, 10ms, 50ms, 100ms）において確認された。この結果は、活動後増強と収縮加重による張力増加のメカニズムが類似していることを示すものであり、筋力発揮能力の評価において、どちらも有用であることを示唆するものである。また、素早い力発揮能力が高い被検者ほど活動後増強および収縮加重が大きい傾向を示したが、対象とした被検者数が少ないことから、被検者数を増加させた上で検討する予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本年度の実験結果は、内在的な筋収縮特性が随意的な筋力発揮能力に影響を与える要因であるとする仮説を支持するものであり、本研究の目的である、努力に依存しない筋力発揮能力評価法の有用性の解明につながるものと言える。

Strategy for Future Research Activity

素早い力発揮能力と活動後増強および収縮加重との関係についての追加実験を行う。また、本年度では下腿三頭筋を対象としたが、その他の筋（前脛骨筋など）も対象に実験を行う予定である。

Expenditure Plans for the Next FY Research Funding

実験機器および消耗品の購入が予定より安価となったためである。
予定された使用計画に追加して消耗品等の購入に使用する。