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2014 Fiscal Year Research-status Report

接触場面の職場におけるコミュニケーションの阻害に関する研究

Research Project

Project/Area Number 25770189
Research InstitutionMie University

Principal Investigator

服部 明子  三重大学, 教育学部, 講師 (50609485)

Project Period (FY) 2013-04-01 – 2017-03-31
Keywords日本語教育 / ビジネス日本語教育 / 台湾 / 中国 / 接触場面 / 半構造化インタビュー / 会話 / 質的分析
Outline of Annual Research Achievements

本研究は、ビジネス日本語教育への具体的提言、教育現場への応用を目指すものである。
多文化環境の職場で日本語を用いてコミュニケーションが行われる際、母語話者と非母語話者の間の会話では、阻害が生じることが指摘されている。しかし、実際にどのようなやりとりが行われ、何が阻害要因になっているのかは、ほとんど明らかにされていない。また、日本の企業で多く働くアジア圏の非日本語母語話者と日本語母語話者の職場のコミュニケーションを質的に分析した研究は少ない。
平成26年度は、同じ職場に勤務する母語話者と非母語話者が接する場面(接触場面)でのコミュニケーションについて、半構造化インタビュー調査(予備調査および本調査)を実施した。台湾および中国で、それぞれ日系企業に研究協力を依頼し、調査協力が得られた台湾・中国各5社、合計10社の企業を直接訪問し、半構造化インタビューを行った。
半構造化インタビューによって得られた調査結果については、接触場面の職場で働く日本語非母語話者がどのようにビジネスコミュニケーションを学習していくか、その習得過程に焦点をあてた質的分析を行った。
分析結果の一部は、第9回日本語教育学会研究(2014年12月20日(土)於岡山大学)にて発表し、次の3点を示した。1)学習過程を推進すると指摘される動機づけには、道具的動機づけのみならず、統合的動機づけもあること、2)業務では複数のコミュニケーション・チャネルが使用されていること、3)それぞれの職場で誰が・どのような業務を担い、自分どのような役割であるかが明確に認識されており、それが日本語使用にもつながっていることが示された。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当初の計画では、平成26年度に国内でのインタビュー調査も実施する予定であった。しかしながら、十分な数の協力者を得ることが困難であったことから、平成26年度は、協力者が得られた海外調査のみを行った。

Strategy for Future Research Activity

平成27年度は、国内でのインタビュー調査を実施する。また、平成27年度は、会話データの分析および収集を行う。当初の計画では、会話データの収集は予定しておらず、申請者が平成19年から平成22年に収集した既存のデータを用いる予定であった。しかし、平成26年に多少の分析を行った結果、会話の撮影・録音に不備があり、今後の分析に大きな支障をきたすことが判明した。データを補う必要があることから、平成27年度は追加調査を実施し、職場会話のデータを新たに収集する。
平成28年度は、前年度までに得られた成果をもとに、さらに会話データの分析を進める。最終年度として、本研究で得られた結果をまとめ、成果の発表を行う。

Causes of Carryover

産前産後の休暇または育児休業の取得に伴う期間延長申請および研究の進捗状況により、調査計画の変更、追加調査の実施が必要となったため。

Expenditure Plan for Carryover Budget

研究内容そのものについては、変更はないため、使用計画についても当初の申請書に準じて行う。

  • Research Products

    (1 results)

All 2014

All Presentation (1 results)

  • [Presentation] 接触場面の職場における台湾人ビジネス関係者の日本語習得とその過程-インタビューの質的分析から-2014

    • Author(s)
      服部明子
    • Organizer
      日本語教育学会
    • Place of Presentation
      岡山大学
    • Year and Date
      2014-12-20

URL: 

Published: 2016-06-01  

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