2013 Fiscal Year Research-status Report
18-20世紀中央アジアにおけるナクシュバンディー教団改革派の発展に関する研究
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25770254
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Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
河原 弥生 東京大学, 人文社会系研究科, 研究員 (90533951)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 中央アジア / タリーカ / 国際研究者交流 / ウズベキスタン / ナクシュバンディー教団 / ムジャッディディーヤ / 聖者廟 |
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| Research Abstract |
本研究は、中央アジアのイスラーム史において大きな位置を占めるナクシュバンディー教団の18-20世紀における変容を解明することを目的とする。具体的には、18世紀のインドに生まれた同教団の改革派ムジャッディディーヤの中央アジアにおける拡大の過程と旧来の勢力との関係を実証的に明らかにすることを目指している。
当初の実施計画では、平成25年度において、ウズベキスタンのフェルガナ盆地各州において現地調査を実施し、同派の一大派閥の「ミヤーン」一族の子孫にインタビューをおこない、あわせて聖者廟の調査を進めることにより、彼らの政治活動や一族内の内部構造を明らかにし、その道統図の分析をすることを目標としていた。
平成25年度は、予定通りウズベキスタンで現地調査を実施したが、当初計画していた「ミヤーン」一族の子孫たちの都合がつかず、インタビューを行うことができなかった。しかし、現地研究協力者の協力により、同地域において、ムジャッディディーヤの他の派閥の指導者の子孫たちのもとでの調査が実現した。まず、フェルガナ州タシュラク郡においては、中央アジアにおけるムジャッディディーヤの主流派、ダフベード派のシャイフたちの道統図1点とそれに付随するファトワー文書1点を発見した。また、アンディジャン州マルハマト市においては同派の修行修了書1点を、同郡アサカ市においては同派の経済活動を示す土地売買文書10点を発見し、それぞれ複写することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究において、ムジャッディディーヤの中央アジアへの流入過程の全体像を解明するために主に分析の対象としているのは、インドから中央アジアに移住して布教活動を行った「ミヤーン」と呼ばれる指導者一族である。平成25年度においては、彼らの子孫へのインタビュー調査は実現しなかったが、ムジャッディディーヤのうちダフベード派に属する指導者たちの多類型の史料を新たに発見することができた。これらは、ムジャッディディーヤの発展を検討する上で貴重な史料であり、「ミヤーン」たちの活動との比較の上でも必須の材料である。その点で、本研究はおおむね順調に進展していると思われる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究推進のためにまず目指したいのは「ミヤーン」の子孫へのインタビュー調査である。これまでの研究で、すでにコーカンド在住の子孫とコンタクトをとり、彼らの家系に関する口承伝承を書き取った資料を入手しているが、それはコーカンド・ハーン国期の年代記等の情報とも合致しており、信憑性が高い。彼らに詳細なインタビュー調査を行うことにより、一族のフェルガナ盆地全域にわたる布教活動がかなりの程度明らかになると見込んでいる。
また、今後は文献史料から検証できるムジャッディディーヤ諸派の伝播の様相を明らかにすることにも力を注ぎたい。聖者伝や道統図を各国の研究機関において調査し、ムジャッディディーヤの発展の全体像を解明したい。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成25年度の交付決定額を全額使用できなかった理由は、現地調査の期間が当初の予定より短くなったことである。現在、子（5歳、1歳）の養育をしており、長期間にわたって日本を留守にすることができなかった。そのため、旅費、人件費（現地案内等）の使用が予定より少なかった。
平成26年度においては、当初の予定通り、ロシアやドイツの研究機関において文献調査を行いたい。また、平成25年度において十分に調査ができなかったウズベキスタンにおいても再調査を行いたい。
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