2013 Fiscal Year Research-status Report

リカードウ経済学の普及と受容に関連したトレンズ経済学の理論的研究

Research Project

Project/Area Number	25780144
Research Category	Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
Research Institution	Kobe University
Principal Investigator	久松太郎神戸大学, 経済学研究科(研究院), 准教授 (60550986)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2016-03-31
Keywords	トレンズの経済学
Research Abstract	本研究の目的は、リカードウ経済学がいかにして同時代のロバート・トレンズに受容されていたかを示し、彼がどのようにリカードウ経済学の普及にかかわっていたのかを理論的に明らかにすることにある。リカードウ経済学の受容と普及という近年の古典派経済学史研究の重要な課題を、当時の重要人物のひとりであったトレンズに焦点をあてて検討することに、本研究の学術的独創性がある。また、本研究を遂行する際にトレンズのオウエン批判に着目した点や、『パンフレッター』の論文や『スコッツマン』の論文など、これまでトレンズの経済理論研究の対象となることが少なかった稀少文献を利用している点も、本研究の学術的な特色のひとつである。 25年度の当初目的は、トレンズのオウエン批判に関する3つの文献を比較分析した論文を作成し、海外の査読付き雑誌へ投稿することであった。しかし、9月に仏リヨンで開催されたリカードウ国際会議での研究報告（リカードウとウェストの貿易理論に関する数学的分析。申請者が分担者となっている他の科研事業）が当初予定していたエフォートを超過することを余儀なくされ、本研究の進展に支障が出てしまった。しかしながら、稀少な文献資料を入手し、その分析に着手するところまでは、当該年度中に達成されている。『パンフレッター』の論文の検討は、当該年度内にほぼ終えることができた。この文献では、トレンズは、リカードウ経済学の影響を受けておらず、オウエンを批判するにあたっては、彼らの同時代人であったマルサスの人口論を利用しながら、独自の見解を提示していることがわかった。ここまでの成果は、26年度のマルサス学会第24回大会で報告するためにエントリーしている。また、1819年論文については、数学的モデル化まで行っている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 25年度の当初目的は、トレンズのオウエン批判に関する3つの文献を比較分析した論文を作成し、海外の査読付き雑誌へ投稿することであった。しかし、9月に仏リヨンで開催されたリカードウ国際会議での研究報告（リカードウとウェストの貿易理論に関する数学的分析。申請者が分担者となっている他の科研事業）が当初予定したエフォートを超過することを余儀なくされ、本研究の進展に支障が出てしまった。また、26年度にオーストラリア経済学史学会での報告にエントリーした別の研究も、本研究に予定されていたエフォートを引き下げる要因となってしまった。
Strategy for Future Research Activity	25年度は当初の予定通り研究を遂行することができなかった。しかしながら、稀少な文献資料を入手し、その分析に着手するところまでは、当該年度中に達成できた。26年度は、その成果の一部をマルサス学会第24回大会で報告するためにエントリーしている。また、1819年のオウエン批判に関する論文の数学的モデル化を、それ以前と以後の著作と比較させた研究を、9月または3月のリカードウ国際会議（英語）またはリカードウ研究会（日本語）で報告したいと考えている。この研究も現時点でほぼ完成しつつあり、トレンズとリカードウとの影響関係を示すひとつの手がかりになるものであると予想される。さらに、本研究の最終目的であるトレンズ経済学に関する著書の出版に向けて、トレンズの生涯に関する研究論文を学内の紀要に掲載しようと考えている。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	スコッツマン紙掲載のトレンズのオウエン批判論文（1819年）が申請当初は1日￡7.95でオンライン購読が可能であったため、この費用を計上していたが、その後これらに関する文献がフリーで閲覧できるようになったため、この費用が不要となった。また、当初の予定より研究が遅れたため、討論者招聘費と英文校閲料の使用が必要でなくなった。ノート型パソコンの購入を見送ったため、この費用は未使用である。本年度は、研究の遂行にあたって基本的に必要となるノート型パソコンの購入と経済学史関係の著書の購入のほか、本研究の目的達成のために必要なオウエンとリカードウ分配論に関する専門家を研究会に討論者として招聘する費用、国内外での成果発表旅費、英文校閲料を計上している。加えて、オンラインで閲覧でき、研究の遂行上必要と考えられる資料が新たに出てきた場合に備えて、通信費を本年度も計上している。