2016 Fiscal Year Annual Research Report
Environmental Management Accounting for Cleaner Production
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25780295
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| Research Institution | Meijo University |
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Principal Investigator |
東田 明 名城大学, 経営学部, 教授 (50434866)
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2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 環境管理会計 / 温室効果ガス削減 / マネジメント・コントロール・システム / サステナビリティ・コントロール・システム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
日本の製造業の温室効果ガス削減活動のためのマネジメントシステムについて明らかにすることを目的とし，2016年2月に東京証券取引所第1部上場企業の製造業891社に対して，質問票調査を実施した。回収企業数は121社（回収率13.58%）であった。温室効果ガスに関する業績評価指標の重要性の認識と利用の程度に影響する要因について，ｔ検定を用いて分析を行った結果，次のことが分かった。
（１）温暖化に関する戦略が積極的な企業は受動的な企業と比べて，温室効果ガスに関する業績指標を重視している，（２）経営者が温室効果ガス削減活動に関与する程度が高い企業では，経営者の関与が低い企業と比べてGHG排出量やスコープ１，２，３のいずれの指標も重視されていたが，エネルギー費やプロセスの評価については両者で差が見られない，（３)規模が大きい企業はそうでない企業よりもGHG排出量を重視している，（４）業績評価指標とは別に活動の評価についても尋ねたが，戦略が積極的である企業と規模の大きな企業ではそうでない企業よりも活動の評価が重視されていた，（５）戦略，経営者関与，規模のいずれの要因も，その程度が高い企業ほど，低い企業と比べてGHG指標をよりよく利用していた，（６）環境マネジメントシステム導入時期が早い企業と遅い企業では，目標達成程度の確認といったフィードバックの利用には差があまり見られなかったが，戦略の見直しのようなフィードフォワードの利用には有意な差が見られた。
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