2013 Fiscal Year Research-status Report

移動産業の成長と｢他者｣の排除･消費―19世紀在米中国移民を事例として―

Research Project

Project/Area Number	25780324
Research Category	Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
Research Institution	Nanzan University
Principal Investigator	大井由紀南山大学, 外国語学部, 准教授 (10551070)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2015-03-31
Keywords	太平洋汽船会社(PMSC) / アメリカン・エクスプレス / トーマス・クック / 海外旅行のはじまり
Research Abstract	本研究の目標は、移民船や観光という人の移動をめぐる産業の成長とグローバルな展開が､人種･エスニシティにおける｢他者｣理解及び｢異質さ｣の排除･消費へ及ぼした影響を考察することにある。具体的には、申請者がこれまでも着目してきた19世紀半ば以降のアジアからアメリカへの人の越境移動に着目し、アジア系移民の排斥と移動産業の展開をどのように接続できるか、接続できたときに、移動に関してどのような新たな側面が見えてくるか、明らかにすることである。前者に関しては先行研究が豊富にあり、申請者自身も論文で発表してきた。後者に関しては、多くのアジアからの移民を顧客とした太平洋汽船会社(PMSC)についてRobert Bardeらによる太平洋航路開設に関する貴重な先行研究があるが、蓄積が豊富とはいえない。また、太平洋航路開設というアジア-アメリカ間に視点が限定されており、グローバルな視点から太平洋航路開設の意義、すなわち、既存の大西洋航路とあわせて世界主要都市がグローバルに結ばれることになった意義についての言及はない。さらに、アメリカにとっての太平洋航路開設の意義、すなわち、蒸気船ビジネスを発展させるために「アジア」をはじめてとする世界諸都市での「異文化体験」に主眼を置く「海外旅行」が娯楽として登場したことの意義についても言及がない。そこで申請者は、国内旅行と海外旅行娯楽の展開、旅行会社の発展、太平洋汽船会社の発展、アメリカの商業的発展、蒸気船が人の越境移動にもった意義、これらの点をどう接続できるか取り組み、その経過報告を、大阪大学アメリカ研究会やワシントンDCで開催されたUSJI Weekで行うことができた。非常に多くのコメント・質問をいただいたなかでも、コメンテーターからは、蒸気船ビジネスとアメリカの軍事的拡張の意図や、日本の蒸気船会社との関連について重要な示唆をいただくことができた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 「近代的旅行」がどのように始まったのか、ヨーロッパとアメリカ国内での国内旅行・海外旅行の発展過程を明らかにし、トーマス・クックとアメリカン・エクスプレス社が旅行会社として重要な役割を果たしたことが分かった。しかし、アメリカからの海外旅行の発展過程についてアメリカン・エクスプレス社に着目したものの、太平洋汽船会社の発展との関連や接点を示す先行研究はなかった。こうした先行研究を踏まえたうえで、アメリカにおける海外旅行の始まりと太平洋汽船会社の発展について、研究報告を2回行うことができた。
Strategy for Future Research Activity	研究報告の際にいただいたコメント・質問、とくに、連邦政府が太平洋汽船会社に助成金を出していたことの軍事的・商業的意図に関しては、アメリカが「アジア」をどう位置付けていったか考察するうえで重要であり、申請者自身の視座を広げる重要な問いであると認識している。議会史料・太平洋汽船会社の一次資料より、この点を明らかにしていきたい。また、日本の蒸気船業と太平洋汽船会社との関連も明らかにする。以上を総合して、研究報告を基にした論文を作成したい。 2013年度の研究成果のうち、アメリカン・エクスプレスについて文献を読む中で、アメリカにおける郵便制度の発達の重要性を認識するに至った。太平洋汽船会社も郵便船として始まったことを重ね合わせると、コミュニケーション手段の発達についても補足的に調べていく必要がある。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	当初予定していたアメリカでの史料調査を2014年度実施に変更したため。アメリカでの史料調査とともに、新たに調査の必要が生じた日本国内での調査（日本における蒸気船ビジネス）に用いる。