2014 Fiscal Year Research-status Report
テレビ視聴と職業観・勤労観の発達:キャリア教育へのメディアリテラシーの観点の導入
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25780374
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Research Institution | Tokai University |
Principal Investigator |
田島 祥 東海大学, チャレンジセンター, 講師 (60589480)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | テレビ視聴 / 勤労観 / 働くことに対する価値観 / キャリア教育 / 縦断調査 / 中学生 / 高校生 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、テレビ視聴が子どもの勤労観や働くことに対する価値観にどのような影響を及ぼすのかを検討することである。そのために、テレビ番組の内容分析を行い、番組内で描写される勤労観・働くことに対する価値観を明らかにする。また、中学・高校生を対象とした縦断調査を行い、テレビ視聴の影響を検討する。さらに、家庭や学校でのキャリア教育はテレビ視聴の影響をどのように変えうるのか、その調整効果について検討する。得られた結果を踏まえ、キャリア教育の中でメディア情報をどのように扱うのが望ましいかを考察する。 本年度は、中学・高校生を対象とした2波パネル調査を実施した。3都県18校の協力により、中学生1・2年生1152名、高校生1・2年生653名から回答を得た。また、大学生を対象とした調査も実施し、442名から回答を得た。分析の結果、中学生・大学生では、平日のテレビ視聴が多いほど勤労観が低下すること、高校生では学校でのキャリア教育に積極的に取り組むほど勤労観が高まる傾向があり、職業不決断性が低下すること、中学生・大学生では、友人と進路や将来についてよく話すことが勤労観を高めること、いずれの年代でも家族と進路や将来についてよく話すことが職業不決断性を低下させることなどが明らかになった。これらは、年代によって勤労観等に影響を及ぼす要因が異なることを示唆しているといえる。 また、調査期間に放送されたテレビドラマの録画を並行して行い、内容分析の実施準備を進めた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では、テレビ番組の内容分析と縦断調査を組み合わせ、テレビ視聴が子どもの勤労観や働くことに対する価値観にどのような影響を及ぼすのかを検討することを目的としている。特に、家庭や学校でのキャリア教育による調整効果に着目する。最終的には、得られた結果を踏まえ、キャリア教育の中でメディア情報をどのように扱うべきなのかを考察し、キャリア教育におけるメディアリテラシーの観点の導入のあり方について提案していく。 縦断調査においては、中学・高校生を対象とした3波パネル調査を計画していたが、昨年度の検討において、テレビ番組は時期によって内容が大きく変わるものであることを考慮し、2波パネル調査を2度行うよう計画を修正していた。それに基づき、本年度は2回目の縦断調査を実施した。また、大学生を対象とした調査も実施し、年代による影響の違いをより幅広く検討できるようになった。これらの調査に並行して内容分析研究の準備も進めていった。以上のことから、最終目的への到達度として、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。
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Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策として、①中学生・高校生・大学生を対象とした縦断調査データの分析、②内容分析の実施、③内容分析と縦断調査に基づく因果関係の検討が挙げられる。さらに、これらの検討を経て、キャリア教育の中でメディア情報をどのように扱うのが望ましいかを考察していく。
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Causes of Carryover |
昨年度の研究推進において、1回目の縦断調査の方法を学校単位での郵送調査からインターネット調査に変更したことに伴い、予算の繰り越しが生じていた。そのうちの一部を、本年度新たに追加実施した大学生対象の調査費用として使用した。それ以外の使用額はおおむね当初計画通りであったことから、さらに次年度に繰り越されることとなった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
最終年度に実施する内容分析研究では、分析対象を録画したDVDの作成やコーディングを担当する実験補助の雇用等に費用がかかることが見込まれる。次年度使用額はこのために使用する予定である。
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