2015 Fiscal Year Annual Research Report
適応に寄与する援助要請行動を促進するための認知的介入法の開発
| Project/Area Number |
25780402
|
|---|
| Research Institution | Hokkaido University of Education |
|---|
Principal Investigator |
本田 真大 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (40579140)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
| Keywords | 援助要請 / 被援助志向性 / 援助評価 / 認知行動療法 / 自動思考 / 発達臨床心理学 / 学校心理学 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
申請者は援助要請行動後の精神的健康の増進をも見据えた機能的な援助要請行動への介入をこれまで行っており，これまでに行動的介入方法は開発されている。
本研究課題は機能的な援助要請行動を促進するための認知的介入法を開発することを目的としている。平成25年度には【研究1】として，認知的要因である援助評価が自動思考との関連が強いことを明らかにした。平成26年度には【研究2】として援助評価に対する認知再構成法のワークブックを作成して介入を実施したが（90分1回），統制群と比較して十分な効果は得られなかった。
そこで最終年度である平成27年度では（【研究3】），【研究2】で作成したワークブック及び介入法の修正を行い，再度援助評価への認知再構成法を実施した（50分2回とホームワーク確認セッション）。群（介入群，統制群）×時期（pre，post）の2要因混交計画による分散分析の結果，統制群と比較して否定的場面（相談したがネガティブな応答が返ってきた場面）での援助評価の中で「他者への依存」が低下し，被援助志向性の中で「被援助に対する期待感」が上昇することが示された。
援助評価の中でネガティブな評価である「対処の混乱」と「他者への依存」は援助要請時の相手からの応答（サポート）との関連が弱いことが先行研究で示されており，本介入法は「他者への依存」の側面の変容に有効な介入法と言える。援助評価の他の側面を変容させるには相手からの応答（サポート）の変容が必要であり，既に申請者が開発している行動的介入を与わせて実施することでより効果が高まると考えられる。
なお，University of CanberraのProf. Debra Rickwoodを訪問し,"help seeking related research in Japan"というワークショップで研究成果を発表した（2016年3月4日）。
|
