2014 Fiscal Year Research-status Report
援助ニーズを持つ大学生の学生相談機関の利用を促す介入プログラムの開発と効果測定
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25780434
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| Research Institution | Osaka International University |
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Principal Investigator |
木村 真人 大阪国際大学, その他部局等, 講師 (60365004)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 学生相談 / 援助要請行動 / 被援助志向性 / 援助ニーズ / 介入プログラム / 学生支援 / 大学生 / 学生相談機関 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成26年度は、学生相談機関の有効利用を促す介入プログラムの開発と評価（研究２）を中心に実施した。まず平成25年度に実施した研究１（大学生の学生相談機関の利用を抑制・促進する要因）の質問紙調査の分析を行った。大学生を対象に人間関係の悩みによる不登校傾向の状態のシナリオを提示し、援助要請行動のプロセスついて回答を求め、392名の有効回答が得られた。分析の結果、問題を深刻であると評価するほど，問題の認識，他者への援助要請の検討，学生相談機関への援助要請の検討を促進し，またソーシャル・サポートの多さが，問題への対処，他者への援助要請の検討，学生相談機関への援助要請行動を促進することが示唆された。心理専門職への援助要請態度では，特殊な状況への抵抗感および心理的援助に対する無関心が低いほど学生相談機関への援助要請を促進することが示唆された。
次に研究１の知見をもとに、大学生の学生相談利用を促す心理教育的プログラムの開発を行った。冊子「学生相談機関の上手な活用の仕方」を作成し、大学生49名を対象に介入プログラムを実施した。実施1週間前（プレ）と実施後（ポスト）の計2回の質問紙調査を実施し、2回とも回答した34名を分析の対象とした。質問紙では援助要請行動のプロセス、援助要請態度、学生相談に対する援助要請意図、友人に学生相談室の利用を勧める意図を尋ねた。プレ・ポストの各変数の得点を比較した結果、「対人・社会面」「心理・健康面」における学生相談に対する援助要請意図においてプレよりもポストの平均値の方が高かった。その他の変数では有意な差は認められなかった。また援助要請行動のプロセスにおける一部のステージの学生に対して，プロセスのステージを促進させる効果が認められたが、ステージによっては変化が認められない，あるいはステージが後退する場合もあり，介入プログラムの効果は限定的であった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度（平成26年度）の研究目的は学生相談機関の有効利用を促す介入プログラムの開発と評価（研究２）であった。平成25年度より継続となっていた質問紙調査の分析を終えて、その結果をもとに、介入プログラムの作成および効果検証を実施した。介入プログラムの効果は限定的なものであったが、改良点を明らかにすることができた。以上のことから、おおむね順調に進展していると評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度である本年度は、介入プログラムの改良と効果検証（研究２－２）、およびweb版介入プログラムの開発（研究３）を行う。加えて、学生相談機関の有効利用を促進する要因として、大学生を取り巻く周囲の人物の影響に着目し、大学生を取り巻く周囲の人物を対象とした介入プログラムの開発に向けた基礎資料を得るための質問紙調査を実施する。
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| Causes of Carryover |
質問紙調査のデータ入力の人件費を計上していたが、申請者自身がデータ入力を行ったため、未使用となった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
物品費は、研究にかかわる書籍の購入および文献複写費、介入プログラムの作成のための消耗品の購入を予定している。旅費は、研究成果発表・研究資料収集のための学会参加（日本心理臨床学会・日本教育心理学会・日本心理学会・日本学校心理学会）に伴う交通費・宿泊費を予定している。人件費・謝金は、データ入力等の研究補助および調査協力に対する謝礼を予定している。その他は、介入プログラムに用いる冊子・質問紙の印刷代、インターネットを用いた調査、成果発表をするための学会参加費等を予定している。
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