2016 Fiscal Year Annual Research Report
Study with the promotion of grief care in institutions providing home care
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25780440
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan Geriatric Hospital and Institute of Gerontology |
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Principal Investigator |
中里 和弘 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (90644568)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 死別 / 遺族 / 在宅看取り / 患者の意思の反映 / 家族の意思反映 / 家族の適応 / 死の受容 / 看取りの満足度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題の調査結果を報告書にまとめ、研究1で調査協力を依頼した訪問看護事業所の全1650か所に送付した。調査協力の有無に限らず、全事業所に報告書を送付することで、各事業所が実施する遺族支援の振り返りになると同時に、今後、積極的な看取りケアを検討している事業所にとって、支援を実施する際の具体的な資料になると考えられた。
本年度は研究2について多変量解析を進めた。ケア提供者側の視点から、在宅における看取りケアの患者と家族の意思反映が家族の適応に及ぼすモデルを検討した。自宅死亡事例70例を対象に、共分散構造分析を用いて、意思反映が看取り期の心理的適応を媒介し、死別後の適応に影響するモデルを検討した結果、モデルの当てはまりは良好であった。家族の意思反映は、看取り期の心の準備を介した死の受容への間接効果、看取りの満足度への直接効果が求められた。本人の意思反映は看取り期の心理的適応の変数に有意なパスは見られなかった。死の受容は死別後の問題の少なさ、看取りの満足度が死別後の前向きな姿勢に有意なパスが示された。
ケア提供者からみて、看取りケアに家族の意思を反映できていたほど、看取り期の家族の満足度が高く、死別後の適応が良かった。看取りケアを提供する上では、家族の意思が大きく影響していると考えられた。看取り期になってから、本人の意思を確認してケアに反映することは、家族以上に難しいと推測する。在宅療養を選択した場合でも、本人と家族の意思を別個のものと捉え、看取りを見据えて事前の本人の意思を把握し、家族と調整を図ることがより重要と考えられた。分析結果については学会発表、論文投稿を進めている。
調査報告書は、研究代表者の所属先の健康長寿医療センター研究所のホームページ内で公開している。ホームページを通じて広く情報発信をすることで、在宅におけるグリーフケアの理解と普及に繋げることを意図した。
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