2015 Fiscal Year Research-status Report
児童生徒の行動問題の解決を標的とした教員研修プログラムの効果検討
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25780537
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Research Institution | Kio University |
Principal Investigator |
大久保 賢一 畿央大学, 教育学部, 准教授 (40510269)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 行動問題 / 強度行動障害 / 教員研修 / PBS / 機能的アセスメント / 応用行動分析学 |
Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度は、予定通り小学校と特別支援学校において教員研修やコンサルテーションに関するデータを収集することができた。教師の知識、情報収集と計画立案のスキルの向上、行動観察に基づく児童生徒の行動改善が一事例の実験デザインによって示された。また、平成26年度に引き続き、強度行動障害のある重度知的障害児者を支援する福祉職員に対する研修も実施したが、平成26年度と同様に参加者の知識(KBPAC)、参加者の精神健康度(GHQ30)、施設利用者の行動障害の程度(ABC-J)において有意な改善が認められ、結果を再現することができた。 研究結果の一部は、研究の一部をAssociation for Behavior Analysis International (ABAI)、日本発達障害学会、日本特殊教育学会において発表した。さらに現在、日本発達支援システム学会、日本特殊教育学会に研究論文を投稿するため、準備を進めている。 また、従来の研究計画に追加して、教師や支援者の知識や問題の原因帰属のタイプを評価する尺度開発を試みたが、年度内に作業が完了しなかった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究計画を遂行する上で、前述した教師や支援者の知識や問題の原因帰属のタイプを評価する尺度開発の必要性が認識され、その開発を試みたが、年度内に作業が完了しなかった。そのため、研究期間の延長承認申請を行い、承認を得た。
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Strategy for Future Research Activity |
平成28年度は、平成27年度に完了させることができなかった教師や支援者の知識や問題の原因帰属のタイプを評価する尺度開発を実施する。具体的には、Hastings(1997)が開発したChallenging Behaviour Attributions Scale (CHABA)とOliver et al.,(1996)が開発しSelf-Injury Behavioural Understanding Questionnaire (SIBUQ)の日本語訳を行い、妥当性を検証する。平成27年度に翻訳は終えているので、平成28年度はバックトランスレーションによる翻訳の妥当性の確認、教員や福祉職員を対象としてデータを収集し評価尺度の妥当性を確認する。また、完成した評価尺度を用いて教員や福祉職員の属性による行動問題の原因帰属や対処方法に傾向や差異があるのか否か、群間比較デザインによる検討も実施することを計画している。
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Causes of Carryover |
研究計画を遂行する上で、前述した教師や支援者の知識や問題の原因帰属のタイプを評価する尺度開発の必要性が認識され、その開発を試みたが、尺度の修正作業に時間を要し、年度内に作業が完了しなかった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度に参考にする評価尺度の翻訳は終えているので、平成28年度はバックトランスレーションによる翻訳の妥当性の確認、教員や福祉職員を対象としてデータを収集し評価尺度の妥当性を確認する。また、完成した評価尺度を用いて教員や福祉職員の属性による行動問題の原因帰属や対処方法に傾向や差異があるのか否か、群間比較デザインによる検討も実施することを計画している。それらにかかる翻訳、郵送、データ入力に関わる経費を使用する計画である。
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Research Products
(3 results)