発達障害児にみられる二次障害の実態調査と予防プログラムの開発

2013 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 25780544
• Research Category: Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
• Research Institution: Kyoto University of Education
• Principal Investigator: 佐藤 美幸 京都教育大学, 教育学部, 講師 (30610761)
• Project Period (FY): 2013-04-01 – 2016-03-31
• Keywords: 発達障害 / 二次障害

Research Abstract

本研究は発達障害のある児童に見られる二次障害の実態と発生機序を明らかにすること、二次障害を予防するための介入プログラムを開発しその効果を検討することを目的としている。平成２５年度はこのうち発達障害のある児童の二次障害について実態調査を実施した。
自閉症スペクトラム障害（高機能自閉症、アスペスガー症候群も含む）、LD、ADHD及びその周辺の発達障害のある18歳以下の発達障害児・者の保護者26名を対象として、子どもの行動チェックリスト親用（Child Behavior Checklist/CBCL）と、子どもの年齢、性別、学校への出欠状況等をたずねるアンケートの計２種類の質問紙への回答を依頼した。その結果、年間30日以上学校を欠席している子ども見られなかった。しかし全対象者26名のCBCLプロフィールを分析した結果、臨床域に該当する者は23名であり、このうち内向尺度得点が臨床域に該当する者は21名、外向尺度得点が臨床域に該当する者は13名、両尺度得点共に臨床域に達している者は10名であった。また年齢別に４歳から11歳の12名と、12歳から18歳の14名での比較を行ったところ、11歳以下の子どもの過半数が「ひきこもり」「不安/抑うつ」「注意の問題」といった比較的表面的に現れやすい問題を呈するのに対し、12歳以上では「社会性の問題」尺度の得点が最も高くなっていた。
以上の結果から、不登校状態が顕在化していない段階においても、すでに不安や抑うつといった内在化障害を抱えていること、また年齢によって解決するべき問題が異なることも示唆された。今後、二次障害の予防のためには内在化障害と社会性の問題に焦点を当てたプログラムが必要であると考えられる。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

平成25年度に予定されていた研究計画は、発達障害の子どもを対象として二次障害の実態を調査するというものであった。これについては、実績の概要にもある通りある程度データ収集と解析を実施することができ、次年度以降の研究を進める上で参考となる知見を得ることができた。
しかし平成26年１月より産休に入ったため、より詳細なデータ解析と論文投稿や学会発表といった成果発表の準備については遅れが出ている。

Strategy for Future Research Activity

平成26年１月より平成28年３月まで、産休・育休のため研究を中断している。このため、平成26年度の研究計画を平成27年度に、平成27年度の研究計画を平成28年度に実施する予定である。
平成27年度は二年目に実施する予定の研究計画の通り二次障害の発生機序を明らかにするための縦断研究を行う。それと平行して平成25年度に実施した研究の詳細なデータ解析および成果発表を行い、平成28年度に三年目に予定していた二次障害予防プログラムの実施と効果検討を行う。

Expenditure Plans for the Next FY Research Funding

妊娠のため当初予定していた国際会議や遠隔地で開催される国内学会への参加をキャンセルした。また、平成26年１月より産休に入り研究を中断しているため、人件費やその他の費用を使用しなかった。
平成27年度に学会参加のための旅費として使用するほか、平成25年度に実施した研究のデータ解析に必要な人件費として使用する予定である。