2013 Fiscal Year Research-status Report
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25820159
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Grant-in-Aid for Young Scientists (B)
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| Research Institution | Tottori University |
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Principal Investigator |
三柴 数 鳥取大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (40609038)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 画像リサイズ手法の一般化 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、メッシュベース画像処理の基本モデルを構築することである。このモデルは、メッシュの要素に対して適用されるアフィン変換にさまざまな制約を与えることでメッシュを変形し、所望の画像処理を実現しようとするものである。この目的を達成するために、平成25年度は、メッシュを用いた処理で成果をあげている画像リサイズについて、手法を一般化したリサイズモデルを構築することを目標とした。
このモデルを構築するうえで重要な工程は、リサイズにおける所望の条件をアフィン変換に対する制約へと変換することである。そのため、所望の条件とアフィン変換に対する制約との関係を明らかにする必要がある。本研究では、リサイズ前後の頂点または面の変形に対して、所望の条件とアフィン変換に対する制約との対応付けを実現し、一般化したリサイズモデルを構築した。
提案したモデルが一般化されているのであれば、これまでは実現できていないような、所望の条件を満たすリサイズが可能になるはずである。これを示すために、「SIFT特徴が保たれる」という条件および「物体間の相対的な配置が保たれている」という条件を満たす二つのリサイズ処理について、提案モデルを適用し、所望のリサイズ処理を実現した。
以上のことから分かるように、平成25年度は、本研究の目的であるメッシュベース画像処理の基本モデル構築のための第一段階である、リサイズモデルの一般化を実現することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
平成25年度に達成予定の事項は、メッシュを用いた画像リサイズ手法を一般化したモデルを構築することであった。また、そのモデルの有効性を示すために、構築したリサイズモデルを用いて、これまでは実現ができなかったリサイズ処理を実現する予定であった。
リサイズモデルの構築ついては、予定通り、所望の条件とアフィン変換の対応付けを終え、多くの種類の条件について、アフィン変換に対する制約として表すことが可能になった。
実際、これを用いて、SIFT特徴が保たれる」という条件を満たすリサイズを実現したうえに、計画にはなかった「物体間の相対的な配置が保たれている」という条件を満たすリサイズも実現することができた。
このように、現在までは当初の計画以上に目標を達成できているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度は、メッシュベース画像処理の基本モデルを構築する予定である。これを実現するために、当初の計画では、平成25年度に構築したリサイズ手法の一般化を通して得られた知見をベースとして、またそれがうまくいかない場合は従来の信号処理分野のアプローチを用いて、メッシュベース画像処理の基本モデルを構築する予定であった。しかし、画素ベース画像処理とメッシュベース画像処理の間の違いが想定以上に大きなものであることがわかり、当初予定していたアプローチでは、モデル構築が困難であることが分かった。これを解決する方法として、近年盛んに研究が行われているグラフ信号処理のアプローチを導入することを予定している。より具体的には、グラフ信号処理を橋渡し役として、メッシュベース画像処理と画素ベース画像処理を結びつける。
これを実現するために、まず、グラフ信号処理と従来の信号処理を関係付けるアプローチについて調査する。その後、グラフ信号処理とメッシュベース処理とを関連付け、最終的にグラフ信号処理を介して、画素ベース画像処理とメッシュベース画像処理との関係を明らかにする。
以上で得られたことを用いて、既存の画素ベース画像処理で行われていた処理をメッシュベース画像処理で実現するためのモデルを構築する予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
参加予定していた国内会議、および研究打ち合わせのための出張について、諸事情により実行されなかったため、次年度使用額が生じた。
次年度使用額については、予定通り、情報収集のための会議参加や研究打ち合わせのために用いる。そのため、翌年度分として請求した助成金については、当初の予定通りの使用を行う。
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