2014 Fiscal Year Research-status Report
オーセンティシティを考慮した文化遺産におけるアクセス補助設備の評価に関する研究
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25820248
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Research Institution | Nihon University |
Principal Investigator |
江守 央 日本大学, 理工学部, 助教 (30328687)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | アクセスビリティ / オーセンティシティ / 文化遺産 / 観光 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は文化遺産を対象としたユニバーサルデザインに基づいた整備妥当性を明らかとすることにある。この実現には個々の文化遺産が持つ文化的価値(オーセンティシティ)と同時に、地域にとっての観光的価値として有効活用するための移動円滑性(アクセスビリティ)から明らかとすることが必要となる。 昨年度は、「境内の地形を含めたオーセンティシティ評価」として地形解析、ならびに現地調査による「オーセンティシティとアクセス評価」を実施した。この結果、地形の厳しさなどがオーセンティシティを向上させている一方で、アクセスビリティは低下させているなど両者が相反関係を示す事例見られた。 これを受け、本年度は「文化遺産におけるアクセス補助設備の整備妥当性評価」について、文化財利用者500名を対象としたWEBアンケート調査を実施し階層分析法を用いた分析から明らかとした。さらにこの結果から,導入効果値の算出を実施し、それぞれの社寺に見込めるアクセスビリティ施設の導入効果を明らかとした。これについては一般社団法人日本福祉のまちづくり学会第17回全国大会にて「文化遺産におけるバリアフリーの基礎的研究 ~京都の世界遺産を対象に~」(2014.8.23)において分析の途中経過をコメンテーター論文として発表を行った。また最終的な結果についてはThe 14th International Conference on Mobility and Transport for Elderly and Disabled Personsにおいて「ACCESSIBILITY AND AUTHENTICITY AT WORLD HERITAGE SITES IN JAPAN -THE CASE OF KYOTO AND KAMAKURA -」としてアブストラクト審査(2014.12)を受けフルペーパーの投稿(2015.3)を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的は文化遺産を対象とし,ユニバーサルデザインに基づいたアクセス補助設備の整備妥当性を明らかとすることにある。平成25年度は,研究対象の現状把握として,「境内の地形を含めたオーセンティシティ評価」,「オーセンティシティとアクセス評価」を研究計画に掲げ、「境内の地形を含めたオーセンティシティ評価」対象地である鎌倉ならびに京都の地形分析を計画通り遂行し、その成果をまとめた上で,予定していた関連学会への研究発表を行った。このように平成25年度では計画していた研究については概ね順調に進んでいると評価できると考えている. 平成26年度はさらにこれらの成果を踏まえ、アクセス評価と境内のオーセンティシティ評価から相関性を明らかとした上で、「文化遺産におけるアクセス補助設備の整備妥当性評価」についてアンケート調査を実施して分析を実施した。これは本研究の最終報告として、当初の予定を変更して海外学会への投稿を行ったため、最終報告は予定よりも若干遅くなったが、査読付き論文として投稿が年度内に完了した。この発表については「The 14th International Conference on Mobility and Transport for Elderly and Disabled Persons will be held in Lisbon, Portugal, from 28 to 31 July 2015.」にて平成27年度7月に行う予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
整備妥当性評価について、文化的価値と観光的価値における文化遺産の事例を京都・鎌倉に限らず、顕著なアクセス対応を有する他の文化遺産等で評価も必要である。これまでに平成25年度では調査・分析結果に基づいて,スロープ等が想定されるアクセス補助設備が境内のオーセンティシティにどの程度影響しているかを明らかとしてきた。 さらに、アクセスビリティについては,全体の回遊性として捉え,車椅子利用者にとっての利用しやすい優先順位について考慮した分析をおこなってきた。さらに、重要視すべきそれぞれのアクセス補助設備の重みについても考慮した分析をおこなってきた。 このように車椅子利用者の視点から文化財の利用について考慮すべき整備方策を念頭に分析を行い、利用者アンケートにおいてその整備効果についても分析を行い、整備妥当性は概ね文化財の入り口の段差解消であることが明らかとなった。これまでの成果は最終成果として査読論文として報告を行うことが決定している。 ただし、今後の残された研究課題として、他の障害者や高齢者など身体能力別に受ける印象の違いなどは分析に考慮できなかったことが挙げられる。これらについては、今後の自身の研究課題として継続して推進することが必要であると考えている。
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Causes of Carryover |
文化遺産のバリアフリー整備妥当性評価について、文化的価値と観光的価値について双方からの評価を目指してきた。この際に当初予定していないかった健常者の利用意向について加味した分析の必要性が生じてきたため現在まで進めてきた。 また、この調査の分析結果を論文アブストラクトおよびフルペーパーを提出済みである。現在査読中で、発表は平成27年度7月の予定である。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
健常者の利用意向に関する分析に関わる費用ならびに、論文投稿に関わる費用に使用する予定である。 また、論文発表に関わる学会参加費用ならびにその旅費に使用する予定である。この際に関連する印刷にも使用する予定である。
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