2014 Fiscal Year Research-status Report
断熱化の進展による住宅の暖冷房エネルギー増加要因の解明と抑制策に関する研究
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25820281
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
羽原 宏美 大阪大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (30566047)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 居住者行動 / 排熱換気 / 高断熱住宅 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本課題では、シミュレーションを通じて断熱性能の向上による暖冷房エネルギー増加要因を解明する計画である。平成25年～平成26年度においては、シミュレーションモデルを精緻化するために本研究で過去に構築した室内温熱環境調節行為モデルの拡張について検討を行った。
平成26年においては、平成25年度において開発した在室記録ロガーを用いて、夏期における居住者の通風・冷房行為に関する実態調査を関西地域の10世帯を対象に実施した。調査データのうち、まずはエアコン使用に関するデータを整理し、各世帯のエアコンの使用スケジュールやエアコン開始時室温を把握した。なお、当初の計画では20世帯を対象に調査を実施する予定であったが、在室記録ロガーの費用が予想より大きく上回ったため、予算の制約から10世帯に変更した。
断熱化による通風・冷房行為への影響については、別の課題において実施したWEBアンケート調査の結果を流用して分析した。分析の結果、断熱性能による通風・冷房行為への影響は小さいことが判明した。ただし、アンケート対象者は専門知識を持たないため、断熱性能を正確に回答することが難しく、ここでは断熱性能の代わりに建築年をパラメータとして用いた。
平成27年度に計画しているオーバーヒート緩和策の検討に関して事前検討を行った。具体的には、世帯構成、外気温、通風・冷房行為に関して様々なパターンを設定した計36条件に対して周期定常計算を行い、高断熱住宅の冷房負荷特性を分析した。分析結果から、冷房負荷増加が起こる可能性のある条件や時間帯を把握した。また、排熱換気を効率よく行うための開口配置と冷房負荷削減効果を得るために必要な換気量を検討した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成26年において実態調査結果から室内温熱環境調節行為モデルの拡張を行う計画であったが、エアコン使用実態を把握するに留まり、モデルの拡張にまでは至らなかった。実態調査データの分析には時間を要することが見込まれたため、計画の遂行に遅れが生じることを回避すべく、次年度（平成27年）に実施するシミュレーションについて事前検討を実施し、円滑に課題を進めることができるようにした。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年度においては、夏期の通風・冷房行為に関する使用実態調査の結果を反映したシミュレーションを行い、断熱化による冷房負荷増加の発生条件の解明を行う。また、オーバーヒート緩和策としての排熱換気技術の適応要件を明らかとする。なお、シミュレーションには大阪大学大学院工学研究科下田研究室で開発されたモデルを使用するが、研究代表者が大阪大学から転出したため、同研究室の修士学生の協力により実施する。
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| Causes of Carryover |
本年度に実施した実態調査において使用したロガー類の一部を別の予算で購入したため、変更が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度においてはシミュレーションの入力データ補助・分析補助に対する報酬として、平成26年度からの繰り越し分と平成27年度の請求分を合わせた額の中から使用する。
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